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【購入前に知っておきたい】マンションを買ってはいけない時期8選

不動産を買う

人生の中でも大きな買い物になるマンションの物件購入において、誰もが失敗したくないという気持ちが大きいと思います。その中でも「どのタイミングで買ったらいいのか」「買ってはいけない時期はあるのか」と購入の時期について迷われている方は非常に多いです。

マンションを購入するにあたっては、販売価格や立地といった要素に加えてタイミングが重要になります。

マンション購入のタイミングを誤ってしまったばかりに、すぐに引っ越しをすることになった、生活が苦しくてローンが払えないなど後悔する人も多いです。

特に、マンションを買ってはいけない時期については、結婚や子供の進学、転勤や定年などライフイベントに関わっている点に注意が必要です。マンションを買ってはいけない時期を知ることで、自分に合ったタイミングで買うことができるようになります。

今回の記事では、マンションを買ってはいけない8つの時期と失敗しないためにできる3つのことについて解説します。

マンションを買う時期を検討している、引っ越ししたいがタイミングがわからないといった人は、この記事を最後まで読んでいただければと思います。

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マンションを買うべきではない8つの時期

マンションの購入で失敗しないためにも、マンションを買ってはいけない時期を把握しておくことが重要です。

ご自身のライフスタイルが定まってない場合や、進学・就職などで家族の生活環境が変わるといった場合など、マンションなどの大きな買い物をするべきではないタイミングはあります。

マンションを買うべきではない8つの時期を示した図は、以下の通りです。

仕事や家庭などのライフステージが変化する場面に合わせて、マンションを購入すべきではない時期をここでは解説していきます。

 

ご自身のライフスタイルが定まっていない時期

就職前や転職中などライフスタイルが定まっていない時期にマンションを買うのは危険です。
特に、全国展開しているような大手企業で転勤の多い場合は、就職後にオフィスの移動や転勤になることが想定され、最悪の場合は引っ越しをしないといけないケースも考えられます。
せっかくマンションを購入したのに、遠方に転勤になるのですぐに売却しないといけないとなると大変です。
買った値段よりも高い金額で売却できれば問題ないですが、買った値段よりも低いと差額のお金を準備しないといけません。

資金的に余裕があればいいですが、差額の金額以外にも引っ越しや新しい転居先の費用などかなりの出費になります。

ライフスタイルが決まっていない時期には、マンションを購入するのではなく、ライフスタイルが定まるまでは賃貸マンションを借りるというのもひとつの方法です。

 

家族が増える可能性がある時期

家族が増える可能性がある時期もマンションの購入は控えた方が良いでしょう。
夫婦が二人だと快適に暮らせる広さでも、出産や両親との同居で家族が増えると手狭に感じてしまいます。
せっかくマンションを購入しても、家族が増えてすぐに引っ越しとなると購入する意味がありません。
又、家族が増えることを予想してマンションを購入するのもひとつの方法です。

広くなると価格が高くなるだけではなく、管理費や修繕積立金もアップするので家計とって大きな負担になる点には注意しましょう。

 

結婚する前の時期

結婚をする前の時期もマンションの購入はおすすめできません。
独身時代にマンションを購入する場合は、1LDKや2LDKなど1~2人で生活できる間取りの物件を購入することが多いでしょう。

そうなると結婚後に子供が増えることなどを考えると狭いということになってしまい、広い物件に住み替えることになってしまうケースが多いです。
直近で結婚の予定がない場合は購入しても良いと思いますが、近い将来に結婚の予定がある場合は結婚する相手と相談しながら購入を検討しましょう。

 

子供が進学する前の時期

子供が進学する前の時期にマンションを購入する場合は注意が必要です。
特に、高校や大学は広範囲に学校があるので学校によって通学時間が大きく変わります。通学時間が長いと部活や勉強する時間がないなど子供に負担をかけることになってしまいます。

ただし、子供の小学校の入学前であれば6年は通うことになるので良いタイミングと言えます。
子供の進学に合わせて購入する場合は、完成時期が決まっている新築マンションは購入が難しいので中古マンションや中古戸建がおすすめです。

 

定年退職した直後の時期

定年退職した直後は退職金も入るのでマンションを購入しようという人も多いと思います。
しかし、定年退職直後にマンションを購入は、老後の資金設計を確認した上で進めることが重要です。
60歳で定年退職した場合は、年金の受給まで5年ほどあり、再就職しても年収が低くなってしまいますし、実際に退職後の生活を始めて見ないと月々に必要なお金も把握できません。
生活資金だけでなく、介護等に掛かる費用も想定して資金計画を立てる必要があります。

定年退職後にマンションを購入する場合は、慌てずに老後の資金計画の目途が立った段階で進めると良いでしょう。

 

住宅ローン金利の上昇時期

現在はマイナス金利ですが、2024年3月以降は日本銀行がマイナス金利の解除をする可能性が高く、住宅ローン金利も上昇する可能性が高いです。
住宅ローン金利の上昇時期は、返済額が増えるのでマンションの購入は注意する必要があります。

例えば、2,500万円の住宅ローンを組んで購入した場合、金利が0.1%変わるだけでも月々の返済額、総返済額は大きく変わります。
継続的にに金利上昇が見込まれる場合は、マンションの購入価格を抑える、金利が落ち着いた段階で購入するといった検討が必要です。
ここでは、住宅金融支援機構のフラット35(固定金利)で住宅ローンを返済期間35年で借入した場合の各金利の返済シミュレーションをご紹介します。

金利毎月の返済額総返済額
1.8%8.1万円3,372万円
1.9%8.2万円3,425万円
2.0%8.3万円3,479万円

 

経済的余裕の無い時期

子供がいる家庭の大学までの教育費は、すべて公立の場合で約773万円、すべて私立の場合だと約2,228万円が必要です。
特にお金の掛かる中学から大学の時期は、経済的に余裕の無い家庭も多いと思います。

経済的余裕の無い時期は、住宅ローンの支払いも厳しくなることからマンションの購入は控えたほうが良いでしょう。

経済的余裕が無い状況で無理して購入すると、病気や事故による急な出費、残業代のカットやリストラによる収入の減少があった場合に住宅ローンの支払いが出来なくなります。
そうなると生活が苦しくなって最悪は家を手放さなくてはなりません。
マンションの購入は、お金の掛からない子供が小学生になるまでの期間、又は独立して経済的な余裕が出来た時期が良いタイミングと言えるでしょう。

参考:文部科学省の教育費負担

 

転勤が多い時期

銀行や商社など業種によっては短期間で転勤になるケースも多いです。
特に、働き盛りの30代~40代は転勤が増えるので、マンションを購入するタイミングはよく検討する必要があります。

マンションを購入してしまうと転勤は単身赴任を余儀なくされるので経済的な負担も大きくなります。
しかし、転勤のある企業では社宅などの福利厚生も充実していることが多いので、福利厚生を上手に活用して住居費を抑えることも可能です。

また、賃貸マンションとして貸せるエリアであれば自宅を貸して、自分は転勤先で賃貸物件に住むという方法もあります。

買ってはいけない中古マンションの特徴については、こちらの記事をご確認ください。

マンションを買った方が良い5つの時期

マンション購入は人生の大きな決断の一つであり、適切なタイミングを見極めることが重要です。

不動産市場の動向や住宅ローンの金利、税制優遇の有無など、経済的な要因が購入時期に大きく影響します。

しかし、それだけでなく、結婚や子供の誕生、転職や収入の安定、老後の住み替えといったライフイベントも大切な判断材料となります。

市場環境と自分のライフステージの両方を考慮しながら、最適なタイミングを見極めることで、後悔のない住まい選びが可能になります。

この章では、マンションを買うべき具体的な時期について詳しく解説していきます。

住宅取得のための支援策や補助金が充実している時期

マンション購入時には、住宅ローン減税やすまい給付金、自治体ごとの補助金制度などを活用することで、費用負担を軽減できます。

これらの制度は年度ごとに改定されることが多く、支援策が手厚い時期に購入することで、総費用を抑えることが可能です。

特に、政府が住宅市場を活性化させるために新たな補助金を導入するタイミングや、税制優遇が拡充される年は狙い目。

購入前には最新の支援策をチェックし、最もメリットが大きい時期を見極めることが重要です。

結婚や同棲を始める時期

結婚や同棲を機に、賃貸から持ち家へと移行するケースは多くあります。

二人で生活を始めるタイミングでは、将来の家族計画を考慮しながら、間取りや立地を選ぶことがポイントです。

また、共働き夫婦の場合は、ペアローンなどを活用することで、より好条件のマンションを購入できる可能性もあります。

二人での暮らしをより快適にするために、住宅の購入を視野に入れ、早めに検討を進めると良いでしょう。

子供が誕生する時期

子供が生まれると、住環境に対する考え方が大きく変わります。

広さや安全性、子育て環境の整ったエリアなどが、マンション選びの重要な要素になるでしょう。

特に、保育園や小児科、買い物環境の充実した地域を選ぶことで、育児の負担を軽減できます。

また、子供の成長に合わせて部屋数が必要になるため、将来的な間取りの使い方も考慮することが重要です。

出産後の引っ越しは負担が大きいため、余裕を持って準備することが望ましいでしょう。

転職や昇進で収入が安定する時期

マンション購入には住宅ローンを利用するケースが多いため、安定した収入が求められます。

転職や昇進によって収入が増えたタイミングは、購入のチャンスになるでしょう。

特に、勤続年数が長くなるとローン審査も通りやすく、より有利な条件で借入できる可能性が高まります。

さらに、転職後の新しい勤務地に合わせて、通勤の利便性が高いエリアで物件を探すことも選択肢の一つ。

将来のライフプランを考慮しながら、無理のない範囲で物件選びを進めることが大切です。

老後の住み替えを考える時期

子供が独立し、夫婦二人の生活が中心になると、住み替えを考える人も増えます。

広すぎる家の管理負担を軽減し、老後も安心して暮らせるマンションに移ることが重要になるでしょう。

エレベーターの有無やバリアフリー設計、医療機関やスーパーへのアクセスなど、老後の生活に適した環境を選ぶことがポイントです。

また、駅近の利便性が高い物件を選ぶことで、車を手放した後の生活も快適になります。

将来の介護や相続を考慮し、資産価値の高いマンションを選ぶのも有効な選択肢です。

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マンション購入で失敗しないためにできる3つのこと

マンションは高額な買い物なので失敗したからといって簡単に買い換えるのは難しいでしょう。
マンション購入で失敗しないためにも事前の対策は重要です。
ここでは、マンション購入で失敗しないためにできる3つのことについて解説します。

 

将来を見据えた物件選びをすること

マンションは一度購入すると短期で売却するというよりは長く住む人のほうが多いでしょう。
長く快適な生活を送るには、ライフスタイル・家族構成の変化、マンションの経年劣化など、将来を見据えた物件選びをすることが大切です。

間取りは将来の家族が増えることや子供が成長した場合を考慮する必要があります。夫婦と子供2人なら65㎡~75㎡くらいあると良いでしょう。

また、マンションの場合は、建物全体の修繕など管理状況もチェックしましょう。長期修繕計画など建物全体の大規模修繕工事の予定を確認しておくことが重要です。マンションの管理状況が悪いと資産価値が低下し売却が難しくなります。

生活などに不確定な要素がある時期はよく考えること

転勤や転職、出産や親との同居といった生活に不確定な要素がある時期は良く考えてマンションを購入する必要があります。
せっかくマンションを購入しても生活環境が変わると転居が必要になるケースが多いです。

生活の変化が予想できる場合は、賃貸マンションに住む、親の実家に同居するなど一時的な対策を行い、状況が落ち着いたタイミングでマンションを購入すると良いでしょう。

 

資産価値や売却のしやすさなども考慮しておくこと

転勤が多いなど売却が必要になることが予想される場合は、資産価値が維持できる、売却がしやすいといった点を考慮してマンションを購入する必要があります。

資産価値の維持や売却のしやすさは、立地、築年数、周辺環境、学校区といった点が大事なポイントです。
中でも立地は特に重要で都心や商業エリア周辺や駅に近いほど資産価値が高く下がりにくい傾向にあります。資産価値が高いマンションは、売却しやすいだけでなく、賃貸の入居者も見つかりやすいです。

ただし、立地が良く、築年数も新しいといった条件の良いマンションは、購入価格も高くなるので無理のない範囲で物件を選びましょう。

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さいごに

今回は、マンションを買ってはいけない時期と購入で失敗しないための対策について説明いたしましたがいかがでしたでしょうか。

マンションの購入は高額なだけに、失敗するとその後の生活に大きな負担となるので慎重に進める必要があります。マンションを買ってはいけない時期を把握し、自分に合ったタイミングで購入することが重要です。

日々の生活や経済面が安定したことを確認できた段階でマンションの購入を検討するのが理想ですが、買ってはいけない時期は、結婚、出産などライフイベントと重なることが多いので無理に購入を進めてしまうケースも多いと思います。

どうしてもタイミングが合わない場合は、資産価値が維持できる、売却しやすい物件を選びましょう。
これからマンションの購入を検討している人、マンションを購入するタイミングがわからないという人は、今回の記事を参考にしていただければと思います。

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【監修者】大石 裕樹

<保有資格> 司法書士 宅地建物取引士 貸金業取扱主任者 / 24歳で司法書士試験合格し、27歳で司法書士として起業。4年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。

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