家を買うときにまずやることは？チェックすべき6つの項目を徹底解説

「家はほしいと思うけれど、何から始めたらいいかがわからない」「家を買う際の上手な資金計画の立て方が知りたい」など、マイホームの購入は、一生に一度の大きな買い物となるので、不安を感じる人も多いのではないでしょうか。

家を買うことは、多くの人にとって人生で最も大きな買い物のひとつです。

だからこそ、勢いだけで進めるのではなく、最初の段階でしっかり準備を整えることが、失敗しない家選びの第一歩になります。

家を買うことを成功させるためには、まずは何をやるべきかを把握することが大事です。

これからマイホームの購入を検討している人は、最後までこの記事を読み、理想の家を手に入れるためのステップをイメージしていただければと思います。

購入目的とライフプランを明確にする

家探しをスムーズに進めるためには、まず「なぜ家を買いたいのか」という目的をはっきりさせることが重要です。

目的が曖昧なままでは、物件選びや予算設定の段階で迷いが生じやすく、結果として時間や労力を無駄になってしまいます。

また、マイホームは長期的な視点で所有することが前提となるため、家族の将来や生活の変化も見据えたライフプランの検討が欠かせません。

まずは、購入目的とライフプランを明確にしましょう。

なぜ家を買うのか目的を整理する

家を買う目的は人によって違うので、まずは、なぜ家を買うのか目的を整理することが大切です。

「毎月の家賃を払い続けるより、資産として残せる家を持ちたい」という経済的理由もあれば、「子どもが安心して遊べる庭や広いリビングがほしい」といった生活環境の改善が理由の場合もあるでしょう。

目的が明確になれば、エリア・間取り・予算などの優先順位が自然と見えてきます。

逆に、目的があいまいなまま探し始めると、「条件が多すぎて絞り込めない」「いい物件があっても決断できない」といった状況になりがちです。

なぜ今家を買いたいのかをメモに書き出すなどし、自分たちの目的を確認することから始めましょう。

家族構成や将来のライフイベントを踏まえて計画する

家は購入して終わりではなく、その後10年、20年と暮らし続けることになります。

そのため、今の家族構成だけでなく、将来の変化も見据えて計画を立てることが重要です。

家族構成の変化やライフイベントを踏まえて考慮するべき内容としては、以下のようなケースが想定されます。

こうしたライフイベントをあらかじめ想定しておくことで、物件の広さや立地、住宅ローンの返済期間などもイメージしやすくなります。

「今の暮らしに合う家」だけでなく「将来も快適に暮らせる家」を意識することが、後悔しない購入につなげるためのポイントです。

購入のタイミングが本当に今でよいかを検討する

マイホームの購入は、一生に一度の大きな買い物ということを意識して、「今が本当に買い時か」を冷静に判断することが大事です。

検討すべきポイントは、以下の3つになります。

焦って購入すると、「あと1年待てば条件のいい物件や金利が出てきたかもしれない」と後悔する可能性があります。

一方で、物件価格や金利が上がる局面では、早めの決断が結果的に有利になるケースも多いです。

市場動向とライフプランを照らし合わせ、ベストなタイミングを見極めましょう。

購入する住宅の種類を決める

家の購入を進めるうえで、最初の大きな分岐点となるのが「どのタイプの住宅を購入するか」を決めることです。

住宅には、新築・中古、一戸建て・集合住宅（マンション）、注文住宅・建売住宅など、いくつかの種類があります。

それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解し、物件選びの方向性が明確にすることで、不要な迷いを減らせます。

新築住宅と中古住宅

住宅には、新築住宅と中古住宅の2種類があります。

新築住宅は、完成済または完成直後で誰も住んだことのない住宅のことです。

最新の設備や耐震基準を備えており、内装や外観がきれいな状態で入居することができます。

保証期間やアフターサービスが手厚い場合も多く、購入後も安心して暮らせますが、価格は中古に比べて高く、立地条件によっては選択肢が限られる点がデメリットと言えます。

中古住宅は、すでに人が住んだことのある住宅のことです。

築年数によって価格が抑えられている場合が多く、同じ予算でも広さや立地の条件を優先できるのがメリットと言えます。

中古住宅でも、リノベーションを行えば、自分好みの内装や間取りにアレンジができます。

ただし、建物の状態や修繕履歴をしっかり確認し、将来的な修繕費も考慮する必要がある点には注意が必要です。

資金的に余裕があり、新しい住環境で生活したい人は新築住宅、価格を抑えて、自分好みの内装にリノベーションして住みたい人は中古住宅を選びましょう。

集合住宅と一戸建て

新築、中古以外にも、マンションのような集合住宅、または一戸建てを選ぶ必要があります。

集合住宅は、マンションのように1棟の建物内に複数の住戸が集まった住宅のことです。

最近では、防犯性が高く、エレベーター、オートロック、宅配ボックスなどの共用部分が充実した物件が増えています。

管理会社が共用部分の清掃や修繕を行ってくれるため、日々の維持管理の負担が少なくなります。

ただし、管理費や修繕積立金などのランニングコストが毎月かかるので、購入後の資金計画をきちんと立てることが重要です。

リフォームに制限がある物件が多いので、リフォームをする場合は購入前にマンションの管理組合に確認をしましょう。

一戸建ては、1つの建物が所有者専用に建てられた住宅のことです。

土地と建物を一体で所有するのが一般的で、隣家との距離が取りやすく、庭や駐車スペースを自由に使えるほか、建物の改修や増築も比較的自由に行えるのがメリットと言えます。

プライバシーや独立性を重視する人に向いていますが、維持管理（外壁塗装や屋根修繕など）を自分で計画・負担する必要があり、長期的には費用や手間がかかる点には注意する必要があります。

セキュリティ面や維持管理の負担を減らしたい人は集合住宅、プライベートを重視し、建物の改修や増築を自由にしたい人は一戸建てを選びましょう。

注文住宅と建売住宅

一戸建てには、注文住宅と建売住宅があります。

注文住宅は、土地を選び、間取りやデザイン、設備などについて、施工会社と打合せをし、自分の意向を反映させて建てる住宅のことです。

自分のライフスタイルや好みに合わせて細部までこだわることができ、唯一無二の住まいを実現できます。

ただし、完成までの期間が長く、設計や仕様の打ち合わせに時間と労力がかかり、コストが予想以上に膨らむ場合もあるのがデメリットと言えます。

建売住宅は、施工会社がプランを立てて設計・建築して販売している住宅のことです。

完成済みまたは建築中の物件が多く、注文住宅と比べると短期間で入居でき、価格も注文住宅に比べて抑えられるのがメリットと言えます。

ただし、間取りや設備はあらかじめ決まっているため、自由度は低くなります。

資金と時間がかかっても間取りやデザインにこだわりたい人は注文住宅、資金を抑えて早期に引っ越したい人は建売住宅を選びましょう。

予算を決めるための資金計画

家を買う前に必ずやっておきたいのが資金計画です。

資金計画があいまいなまま物件を見始めてしまうと、「気に入ったけれど予算オーバーで買えない」「返済が苦しくて大変」という事態に陥ってしまいます。

逆に、最初にしっかり予算の上限を決めておけば、無理のない返済計画を立てられるので、自分たちの条件に合った家を効率よく探せます。

資金計画を決める際は、自己資金を把握し、毎月の返済額から逆算して返済計画を立てることが重要です。

ここでは、資金計画を立てるうえで押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

自己資金（頭金＋諸費用）の把握

住宅を購入する際には、物件価格だけでなく、さまざまな諸費用も考慮する必要があります。

諸費用には、登記費用や印紙税、仲介手数料、火災保険料、ローン事務手数料、引越し費用などが含まれ、物件価格の6〜12％程度が目安です。

たとえば、3,000万円の住宅を購入する場合、諸費用だけで180万～360万円程度が別途かかることになります。

まずは、頭金として用意できる金額と諸費用の総額を合計し、「自己資金はいくら準備できるのか」を正確に把握しましょう。

自己資金が十分にあれば、住宅ローンの借入額を減らすことができ、毎月の返済負担を軽くするだけでなく、金利負担や総返済額も減らすことが可能です。

無理のない毎月返済額から逆算して予算を算出

住宅ローンを組む際に重要なのは、「銀行が貸してくれる金額」ではなく、自分たちが無理なく返せる金額から逆算して予算を算出することです。

無理して借入れをすると、生活費や教育費、老後資金に影響を及ぼすため、慎重に資金計画を立てる必要があります。

一般的には、借入総額は年収の5倍～7倍程度と言われていますが、毎月の返済額が手取り月収の25〜30％以内に収まるように計画しておくと安全性は高まります。

参考：住宅購入予算「年収の7倍」はあり？　正しい決め方は（日経新聞）

月収別に、無理のない毎月の返済額を算出した結果は以下のとおりです。

月々の返済可能額から逆算することで、無理のない物件の購入額の具体的な目安も見えてきます。

また、ボーナス払いを併用する場合や、変動金利・固定金利の選択によっても返済額は変わります。

必ず複数のパターンでシミュレーションし、生活に支障が出ない範囲で借入額を設定することが大切です。

住宅ローンの事前シミュレーションで借入可能額を確認

住宅ローンを組む際には、事前に借入可能額を把握しておくことが重要です。

金融機関や住宅ローン比較サイトには、簡単な入力だけで借入額や毎月返済額を試算できるシミュレーションツールが用意されています。

年収・金利・返済期間・自己資金額を入力するだけで、借入可能額の目安や返済シミュレーションをすぐに確認できるため、物件探しの前に借入可能額を確認しておくとよいでしょう。

参考：資金計画シミュレーション（住宅金融支援機構）

さらに、住宅ローンの事前審査（仮審査）を受けることで、実際に借り入れできる上限金額の確認が可能です。

事前審査では、年収・勤務先・勤続年数・信用情報などをもとに、金融機関が「実際にいくら貸せるか」を判断します。

これに通過すれば、借入可能額や返済条件がより現実的に分かるため、審査に時間がかかって物件が買えないということがなくなります。

希望条件の優先順位を決める

物件探しをスムーズに進めるためには、希望条件を明確にすることが大切です。

予算やエリア、時期など明確になった希望条件に優先順位をつけることで、不動産情報を見たときに「買うべきかどうか」の判断が早くなり、迷いすぎてチャンスを逃すことも防げます。

ここでは、希望条件の優先順位を決める流れについて解説します。

立地・沿線・通勤時間の希望を明確にする

家の価値や住みやすさを大きく左右するのが立地・沿線・通勤時間です。

通勤・通学時間の許容限度、利用したい沿線、スーパーや病院、公園など生活施設の充実度について、自分の希望と照らし合わせて確認する必要があります。

たとえば「駅徒歩10分以内」は人気条件ですが、その分価格は高くなりやすいため、「徒歩15分でもバス便があればOK」ということであれば選択肢を広げられます。

間取り・広さ・築年数の優先順位をつける

間取り・広さ・築年数によっても、物件の価格は異なるので、それぞれに優先順位をつけることが大事です。

間取り・広さは、家族構成やライフスタイルに関係しますし、築年数が古いと建て替えや住み替えも考える必要があります。

築浅にこだわると間取りや広さは希望に合わないケースがありますし、間取りや広さにこだわると築年数は古くなります。

築浅を優先するか、間取り・広さなどの快適さを優先するかを考えて、優先順位をつけましょう。

譲れない条件と妥協できる条件を分ける

まずは、紙やエクセルで条件をリスト化し、リストを見ながら家族で話し合って優先順位を決めましょう。

家族全員で優先順位をすり合わせることが重要です。

たとえば、譲れない条件と妥協できる条件を以下のようにわけた家族がいるとします。

上記の例の場合は、物件よりも通勤時間、駅からの距離などの生活環境を重視していることが明確です。

譲れない条件は3〜5個程度に絞り、妥協できる条件は多めにしておくと物件を選びやすくなります。

情報収集と市場相場の確認

理想の住まいを見つけるためには、感覚やイメージだけで判断するのではなく、客観的な情報に基づいた相場感を持つことが大切です。

物件価格や市場動向、さらにはローン金利や補助金制度は日々変動しているため、最新の情報を把握することで、購入時期や予算配分をより合理的に考えることができます。

ここでは、効果的な情報収集の方法について確認していきましょう。

不動産ポータルサイトで相場感を掴む

最初に取組みたいのが、大手不動産ポータルサイトを活用して相場観を掴むことです。

不動産ポータルサイトに自分の希望条件を入力し、類似物件の価格帯や築年数、立地条件を確認することである程度の相場価格を把握することができます。

ある程度の相場価格が掴めたら、検索条件の価格の上限・下限を調整し、予算の上限・下限でどのような物件があるのかを確認しましょう。

さらに、同じエリア内での「新築と中古の価格差」や「広さによる単価の変化」を見ておくと、より具体的に検討しやすいです。

希望エリアの物件価格や動向をチェック

希望エリアの物件価格や動向のチェックも重要なポイントです。

希望するエリアが、駅近や再開発エリアでは価格が高くなる傾向にあり、逆に駅から離れた住宅街では比較的購入しやすい物件が増えます。

また、直近の価格推移や成約事例をチェックすることで、「値上がり傾向にあるエリアなのか」「価格が安定しているのか」など、そのエリアの市場の動向を把握できます。

エリアの将来性にも目を向け、長期的に資産価値が落ちにくい物件を選ぶことも大切なポイントです。

住宅ローン金利や補助金制度の最新情報を調べる

不動産価格だけでなく、住宅ローンの金利や国・自治体の補助金制度も購入後の生活に与える影響は大きいです。

不動産は価格が高いので、金利が0.1％違うだけで、35年間の総返済額は数十万円～数百万円単位で変わります。

また、自治体によっては子育て世帯向けの助成金や、エコ住宅購入に対する補助金が用意されている場合もあります。

たとえば、東京都では、マンションにお住まいの方が子供の安全確保のための改修工事を行う際に東京都の補助金が受けられる補助事業を実施中です。

参考：子育て世帯向け補助事業（「子供を守る」住宅確保促進事業）（東京都）

購入を急がず、より有利な条件で購入が進められるように、最新の制度やキャンペーン情報をこまめにチェックしましょう。

信頼できる相談先を見つける

家の購入で失敗しないためには、信頼できる相談先を見つけることが重要です。

誰に相談するかによって、得られる情報の正確さや家の購入の進め方が大きく変わってしまいます。

複雑な契約内容や資金計画を自分一人で判断するのは難しいため、信頼できる相談先を見つけましょう。

不動産会社の選び方と比較ポイント

住宅探しで最も重要なのが不動産会社選びです。

不動産会社選びを誤ってしまうと、希望する条件の物件が見つからない、強引な営業で気に入らない物件を買わされてしまい、後悔することになります。

信頼できる会社を選ぶには、以下のようなポイントを比較するとよいでしょう。

1社に絞らず比較検討する姿勢が大切です。

複数の不動産会社に査定を依頼し、やり取りしてみることで、それぞれの不動産会社の特徴や強みが確認できます。

契約を急かす不動産会社が多いですが、慌てずにじっくりと信頼のおける不動産会社を見つけましょう。

住宅ローン相談窓口やFP（ファイナンシャルプランナー）の活用

資金計画に不安がある場合は、金融機関の住宅ローン窓口や、独立系のFP（ファイナンシャルプランナー）に相談するのがおすすめです。

住宅ローン相談窓口では、金利や返済プランのシミュレーションをしてもらえるほか、他行との違いを比較できます。

FPは、中立的な立場で、住宅ローンだけでなく、家計全体を踏まえたアドバイスをしてくれるのが強みです。

教育費や老後資金とのバランスを考慮しながら無理のない資金計画を導き出してくれます。

それぞれ得意分野が違うので、悩みにあった専門家に相談しましょう。

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まとめ

今回は、家を買うために最初にやるべきことについて、6項目について解説してきましたがいかがでしたでしょうか。

家を買うことは人生の一大イベントであり、同時に大きな金額が動くので重要な決断が必要になります。

そのため、まずやるべきことを把握することが家の購入を成功させる第一歩となります。

目的を整理し、ライフプランを見据えたうえで、物件の種類や予算、希望条件を冷静に検討する必要があります。

加えて、最新の市場相場や補助制度の情報を押さえ、信頼できる相談先を確保しておくことで、不安を減らし納得感のある選択が可能です。

買うこと自体がゴールではなく、その後の生活をいかに安心・快適に過ごせるかが本当の目的と言えます。

これから家を買う予定がある人は、今回の記事を参考に、自分たちにとって最適な一歩を踏み出し、理想の住まいを手に入れてください。

【監修者】大石 裕樹

＜保有資格＞
司法書士
宅地建物取引士
貸金業取扱主任者 ／
２４歳で司法書士試験合格し、２７歳で司法書士として起業。４年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。