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40歳で家を買うか賃貸かどちらがいい?メリット・デメリットを解説

不動産を買う

「40歳だと家を買ったほうがいいの?」「40歳で賃貸に住むメリット・デメリットを知りたい」など、40歳になると家庭も安定し、将来を考えて家を買うか賃貸かで悩む人も多いのではないでしょうか。

40歳は住宅に関する決断を先延ばしにできない大切な時期です。

将来の暮らしを見据えて、家を買うか、賃貸に住むかを決める必要があります。

完済年齢を80歳とすると、40歳は住宅ローンを組めるラストチャンスとも言えます。

老後資金や子どもの教育費との両立を意識しながら、無理のない資金計画を立てることが重要です。

一方で、賃貸を選ぶとライフスタイルに応じて柔軟に住み替えられるメリットがある反面、老後も家賃を払い続ける負担が残ることを考えると不安が残ります。

40歳で家の選択に失敗しないためにも、それぞれの家庭環境に応じて、家を買うか賃貸かを選択することが大事です。

これから家を買うか賃貸かで悩んでいる40代前後の方は、最後までこの記事を読んでいただき、自分に合ったライフスタイルを選択していただければと思います。

40歳で家を購入するか賃貸かどちらがいい?

40歳は、住宅に関する大きな決断を迫られる時期です。

子どもの教育費や老後資金といったライフプランを見据えながら、「家を購入するか、それとも賃貸を続けるか」を真剣に考える必要があります。

それぞれにメリット・デメリットがあり、どちらを選ぶかによって今後の暮らし方や資産形成の方向性が大きく変わります。

ここでは、40歳での住まい選びを考える上でのポイントを整理してみましょう。

40歳の持ち家率は半数を超える

総務省統計局の調査によると、日本では40歳の持ち家率は、40~44歳で57.7%と半数を超えており、多くの家庭が「購入」を選んでいます。

参考:4-1 世帯の居住状況とその推移(総務省統計局)

40歳で購入を選ぶ理由としては、住宅ローンの返済を定年までに終わらせたい、家族の成長に合わせて安定した住まいを確保したいといったケースが多いです。

また、40歳になると収入面が安定し、住宅ローンの審査も通りやすく、希望の物件を選びやすくなるといった点も購入を後押ししています。

ライフスタイルに合わせて住まいを決める

家を買うか賃貸かは、ライフスタイルに合わせて決めることが重要です。

40歳では、持ち家率が半数を超えていますが、一方で、賃貸を選ぶ人も少なくありません。

転勤の可能性がある人や、老後の住み替えを柔軟に考えたい人にとって、賃貸の身軽さは大きなメリットです。

また、子育てが落ち着いた後の生活を見据え、あえて大きなローンを抱えず、自由度を優先するといった考え方もあります。

40歳での住まい選びは「安定した暮らしを重視するか」「将来の柔軟性を優先するか」といったライフスタイルの価値観によって決まると言えるでしょう。

40歳で家を購入するか賃貸かを決めるポイント

40歳で住まい選びを成功させるには、家を購入するか賃貸かを決めるポイントを抑えておくことが重要です。

この年代は、住宅ローンの完済時期や老後の暮らし方を強く意識する時期であり、将来の安心につながる現実的な判断が求められます。

ここでは、特に意識したい3つのポイントを解説します。

住宅ローンを組めるラストチャンス

40歳は、長期の住宅ローンが組めるラストチャンスと言えます。

住宅ローンは最長35年で組むことが一般的です。

フラット35など多くの金融機関が完済年齢の上限を80歳としており、35年で住宅ローンを組もうとすると45歳までに借入する必要があります。

参考:借入期間は、最長何年まで?(住宅金融支援機構)

40歳前半であれば、定年までにある程度ローンの残債を減らすことができるので、退職金などの収入で定年時にローンを完済する計画を立てやすく、返済に余裕を持てます。

反対に40歳後半になると返済期間を短く設定せざるを得ないため、月々の返済額が増え、資金計画が厳しくなる点には注意が必要です。

定年後の暮らしをイメージする

40歳の住宅選びでは、定年後の暮らしをイメージすることが大切です。

購入するのであれば、終の棲家として、立地や交通アクセス、生活利便性の高いエリアを選んでおくと定年後も暮らしやすいでしょう。

老後の生活では、階段や段差が多いと危険なので、バリアフリー対策がされている家を選ぶことも選択肢に入ります。

また、賃貸を選ぶのであれば、老後も家賃を払い続けられるかを考えておくことが重要です。

年金収入で家賃をカバーできるかどうかを試算し、生活費や医療費とのバランスを見ながら無理のない住まいを選ぶ必要があります。

定年後は入居審査が厳しくなるので、住み替えが難しくなります。

子どもの独立や親の介護など、ライフスタイルの変化を想定される場合は、早めに引っ越しを検討するといった対策が必要です。

資産性が高い物件を選ぶ

40歳で家を買うなら、将来の資産価値も意識して選ぶことが大切です。

立地や交通アクセス、生活利便性の高いエリアは需要が落ちにくく、売却や賃貸に出す際にも有利と言えます。

また、マンションなら管理体制や修繕計画、戸建てなら耐震性やメンテナンス性を確認しておくと安心です。

暮らしやすさと資産性の両方を兼ね備えた物件を選ぶことが、40歳の住宅購入を成功させるポイントと言えるでしょう。

40歳の賃貸と購入の生活費シミュレーション

40歳で住宅を決める際に、賃貸と購入で生活費にどのような違いが出るのかを具体的にイメージしておく必要があります。

そのためには、40歳世帯を想定したモデルケースをもとに、両者の生活費シミュレーションを比較することが大切です。

以下で作成した比較表を参考に、ご自身のライフプランに合った住まい選びを検討しましょう。

ここでは、前提条件として、40歳夫婦と子供1人(中学生)の家庭を例にあげてシミュレーションします。

まずは、賃貸の場合の生活費シミュレーションです。

賃貸の場合 前提条件:40歳夫婦と子供1人(中学生)
支出項目月額(万円)年額(万円)
家賃(管理費込)15.0180.0
食費7.084.0
光熱費(水道・電気・ガス)1.821.6
通信費(インターネット・携帯)1.518.0
教育費(学校・塾など)2.024.0
交通費・通勤2.530.0
保険・医療費1.214.4
交際・レジャー1.518.0
雑費・日用品1.012.0
合計支出33.5402.0

賃貸の場合は、家賃に管理費が含まれることが多く、支出はシンプルでわかりやすいのが特徴と言えます。

大規模修繕や固定資産税といった持ち家特有の出費がないため、40歳から50代にかけての現役世代では、毎月の生活費を比較的抑えやすいでしょう。

ただし、2年ごとの更新料や将来的な家賃の上昇、住み替えのたびに発生する敷金・礼金、引越し費用といったコストには注意が必要です。

さらに、老後も家賃を払い続ける必要があるため、退職後の収入減少時に生活費が重くのしかかるリスクがあります。

つづいて、購入の場合の生活費シミュレーションです。

購入の場合 前提条件:40歳夫婦と子供1人(中学生)
支出項目月額(万円)年額(万円)
住宅ローン返済16.5198.0
固定資産税・修繕・保険等2.530.0
食費7.084.0
光熱費(水道・電気・ガス)2.024.0
通信費(インターネット・携帯)1.518.0
教育費(学校・塾など)2.024.0
交通費・通勤2.530.0
保険・医療費1.214.4
交際・レジャー1.518.0
雑費・日用品1.012.0
合計支出35.2422.4

購入の場合は、毎月の住宅ローン返済が大きな固定費となり、さらに固定資産税や修繕費、火災・地震保険料といった維持費が加わるため、賃貸より支出がやや多くなる傾向があります。

40歳のうちは教育費や生活費もかかるため、家計に占める割合が高くなるのはデメリットといえるでしょう。

しかし、ローンを完済すれば住居費は大幅に軽減され、老後の生活費を賃貸より抑えやすいのがメリットです。

また、購入した住宅は資産として残るため、売却や賃貸化、子どもへの相続といった将来的な選択肢も広がります。

40歳で賃貸を選ぶメリットとデメリット

40歳で賃貸を選ぶ場合、どういったメリットやデメリットがあるのか気になるところです。

教育費や老後資金の準備など、家計への負担が増えるこの年代だからこそ、住まいにかかるコストや将来の安心感は重要な判断材料となります。

購入に比べて柔軟に住み替えられる点は魅力ですが、一方で老後まで家賃を払い続ける不安に感じる人も多いはずです。

ここでは、40歳で賃貸を選ぶ際のメリットとデメリットを整理しましょう。

賃貸を選ぶメリット

賃貸は、住宅を購入する場合に比べて身軽さや柔軟性があり、ライフステージの変化に対応しやすいのが大きな特徴です。

まずは、40歳で賃貸を選ぶ場合の主なメリットから確認しましょう。

メリット内容
ライフスタイルに応じて住み替えが可能転勤や家族構成の変化に合わせて、住まいを柔軟に変えられる。
初期費用や維持費が比較的少ない固定資産税や修繕費が不要で、大規模な出費を避けられる。
資産価値の変動リスクを負わない不動産価格の下落や売却リスクを考えなくてよい。
設備や建物の修繕負担が少ない修理やリフォームは基本的に大家や管理会社の負担となる。
老後に住環境を見直しやすい高齢になってからも、必要に応じて住み替えが可能。

賃貸に住むことで、仕事や家族の変化に合わせやすく、資産価値や修繕といったリスクを背負わずに済むのがメリットと言えます。

40歳はまだライフプランが変化する可能性があるため、身軽さを優先したい人には賃貸がおすすめです。

賃貸を選ぶデメリット

賃貸は柔軟性や身軽さといったメリットがありますが、一方で長期的な視点で見ると注意すべき点も多いです。

では、40歳で賃貸を選ぶ際に考えられる主なデメリットを確認しましょう。

デメリット内容
老後も家賃を払い続ける必要がある退職後の収入減少時も負担が続き、生活費が圧迫されやすい。
住環境が安定しにくい更新拒否や建物の取り壊しなどにより、長く住めない可能性がある。
自由にリフォームできない間取り変更やリノベーションは難しく、自由度が低い。
家賃の上昇リスクがある需要や立地によって、将来的に家賃が高くなる場合がある。
資産として残らない将来、売却や相続といった形で活用できる財産にならない。

賃貸のデメリットは、将来の不安定と老後まで家賃を払い続ける点です。

自分の所有物ではないので、更新拒否や老朽化による取り壊しなど、住環境を脅かされる可能性もないとは言えません。

老後も賃貸で住むのであれば、資金面と住環境のリスクを考慮しておく必要があります。

40歳で購入を選ぶメリットとデメリット

40歳で住宅を購入する場合には、どういったメリットやデメリットがあるのでしょうか。

購入には、長期的な住居の安定や資産としての価値といったメリットがありますが、一方で初期費用やローン返済の負担、住環境の柔軟性の低さといったデメリットも存在します。

ここでは、40歳で購入を選ぶ場合のメリットとデメリットを整理しましょう。

購入を選ぶメリット

40歳で住宅を購入する場合、長期的な生活の安定と資産形成ができるのがメリットです。

まずは、40歳で購入を選ぶ場合の主なメリットから確認しましょう。

メリット内容
住居費が将来的に軽減される住宅ローン完済後は、支出が固定資産税・修繕費・保険程度に抑えられる。
資産として残せる住宅は売却や賃貸化、子どもへの相続など、将来的に資産として活用可能。
間取りや設備を自由に選べるリフォームやリノベーションで、自分好みの住環境を作れる。
生活の安定感がある家賃変動の心配がなく、長期的な生活費計画が立てやすい。
将来の住居費を計画できる金利固定型のローンなら、毎月の支払い額が安定し、老後資金の見通しが立てやすい。

購入では、ローン返済後に住居費を大幅に減らすことができ、老後資金への負担も抑えられます。

また、住宅は資産として残るため、将来的な選択肢が広がる点も大きなメリットです。

老後に安定した生活を送りたい人は、資産形成と住居の確保といった点から購入のほうが有利と言えます。

購入を選ぶデメリット

一方で、40歳から住宅を購入する場合は、初期費用や長期のローン返済、柔軟性の低さといったデメリットも考慮する必要があります。

では、40歳で購入を選ぶ場合の主なデメリットを確認しましょう。

デメリット内容
初期費用・維持費が大きい頭金、住宅ローン手数料、固定資産税、修繕費、保険など初期費用やランニングコストが賃貸より高い。
ローン返済が長期にわたる40歳から住宅ローンを組む場合、完済年齢が定年後になるケースもあり、負担が重くなる。
住環境の柔軟性が低い転勤や家族構成の変化に伴う住み替えがしにくい。
不動産価値の変動リスク物件の立地や市場によっては売却時の価格が下がる可能性がある。
修繕や管理の責任建物の老朽化に伴う修繕費や管理負担を自身で負う必要がある。

購入のデメリットは「初期費用・長期負担」と「柔軟性の低さ」です。

40歳で購入するとローン返済期間が長くなる場合があり、収入の変動や老後の資金計画への影響を考慮する必要があります。

また、物件価値の変動リスクや修繕費負担も大きなデメリットと言えます。

将来リスクを抑えるには、立地を考慮して資産価値が下がりにくいエリアで購入する、計画的に修繕費を積み立てるといった対策が必要です。

40歳で家を購入するか賃貸で迷う人の良くある質問

40歳で住まいを選ぶ際には、購入するか賃貸かで悩む人も多いでしょう。

住宅ローンを組める期間は限られており、同時に老後資金や子どもの教育費といった大きな出費も重なるため、どちらを選ぶのが自分に合っているのか判断が難しい時期です。

ここでは、40歳の方からよく寄せられる疑問を取り上げ、それぞれの考え方や押さえておきたいポイントをわかりやすく解説します。

40歳から住宅ローンを組んでも完済は間に合う?

40歳からでも住宅ローンを組むことは可能です。

フラット35利用者調査によると利用者の償還期間の平均は31.8年となりますので、40歳で借りると71.8歳で完済できるという計算になります。

参考:2024年度集計表(住宅金融支援機構)

80歳を完済年齢の上限としている金融機関が多いので、35年ローンを組む場合は遅くとも40代で住宅ローンを組む必要があります。

ただし、早めに完済したいという人は、完済時期の設定が重要なポイントです。

完済時期を短くすると毎月の返済が増えますし、完済時期を遅くすると毎月の返済は減りますが、定年後の資金繰りが厳しくなる点には注意する必要があります。

将来的に収入が増えることが見込める場合は、完済時期は35年で設定しておいて、資金に余裕ができた段階で繰り上げ返済するとよいでしょう。

購入と賃貸、老後の住居費はどちらが安心?

購入と賃貸は、老後の住居費という点でそれぞれメリット・デメリットがあるので、自分のライフスタイルにあった選択をすることが大切です。

購入の場合は、ローン完済後は固定資産税や修繕費はかかるものの、家賃の支払いが不要になるため老後の住居費を大きく抑えられるメリットがあります。

一方で賃貸は、まとまった修繕費用や管理の手間がなく、身軽に住み替えができる点が安心材料です。

ただし、老後も継続的に家賃を支払う必要があるため、年金収入で賄えるかが不安要素となります。

つまり「安定した資金計画を立てたいなら購入」「柔軟性を重視するなら賃貸」と、自分の価値観やライフスタイルに応じて選択しましょう。

子どもの教育費や老後資金と両立する方法は?

40歳はちょうど教育費のピークと老後資金の準備が重なる時期です。

住宅購入を検討する際には「家計に占める住宅ローンの割合を手取り収入の25%以内」に抑え、無理のない資金配分を心がける必要があります。

子どもの教育費と老後資金を両立させるためには、以下のポイントを抑えるとよいでしょう。

  • 頭金をしっかりと準備する。
  • 住宅ローン控除などの制度を活用する。
  • 子どもの教育費を優先し、老後資金は子育てが終わってから貯める。

まずは、40歳になるまでに、少しでも早く資金計画を立てて実践することが重要です。

住宅ローン・教育費・老後資金の3つのバランスを意識し、長期的なライフプランを立てることが安心につながります。

まとめ

今回は、40歳で家を買うか賃貸かのどちらがよいかについて、それぞれのメリット・デメリットを解説してきましたがいかがでしたでしょうか。

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40歳は、家を購入するか賃貸を続けるかを決めるうえで、大きな分岐点となる時期です。

購入には資産を築ける、ローン完済後に住居費を抑えられるといったメリットがありますが、返済負担や維持費といったリスクも伴います。

一方で、賃貸は住み替えの自由度が高く、資産リスクや修繕負担を避けられる点が魅力ですが、老後まで家賃を払い続けなければならないという課題があります。

どちらを選ぶにしても、老後の生活を安定させたいのか、将来のライフスタイルに柔軟さを残したいのかといった価値観を軸に判断することが大切です。

また、教育費や老後資金とのバランスを踏まえ、無理のない資金計画を立てることで、40歳からでも安心して住まいの選択をすることができます。

住宅は人生において大きな決断ですが、ポイントを整理して考えれば、自分に合った答えが見えてくるはずです。

40歳の人でこれから住居の選択をしようと考えている人は、今回の記事を参考に、自分にあった住居を選んでいただければと思います。

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【監修者】大石 裕樹

<保有資格> 司法書士 宅地建物取引士 貸金業取扱主任者 / 24歳で司法書士試験合格し、27歳で司法書士として起業。4年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。

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