35歳で家を買うのは遅い？住宅ローンの組み方と買う際の注意点を解説

「家を購入するタイミングは何歳がいいの？」「35歳だと住宅ローンを完済するのが定年後になるので心配」など、35歳を迎えるにあたって、家の購入で悩む人も多いのではないでしょうか。

35歳になると、仕事でのポジションや収入が安定し、結婚や子育てといったライフイベントを迎えるにあたって、家の購入を検討する時期です。

35歳で住宅ローンを組めば、返済期間を30年に設定しても完済は65歳前後になるので、老後の生活を考えると不安に感じる人もいると思います。

しかし、35歳で家を購入する場合、定年退職まで時間があるので、無理のない資金計画が立てやすく、老後の住居費負担を抑えることを考えるとメリットは多いです。

さらに、住宅ローンの返済期間を十分に確保することで、毎月の家計への負担を軽減することができるので、リスクを抑えながら無理のない資産形成が進められます。

35歳で家の購入に失敗しないためには、無理のない返済計画を立てることに加えて、転勤や子どもの進学への備えや完済年齢に気を付けることが大切です。

30代でこれから家の購入を検討している人は、35歳で家を買うメリットや注意点について詳しく解説しますので、最後までこの記事を読んでいただければと思います。

35歳で家を買うのは決して遅くない

完済の時期を考えると「35歳で家を買うのはもう遅いのでは？」と感じる人も多いでしょう。

35歳で家を買うのは決して遅くはありません。

この年代は、仕事や収入が安定し、結婚や出産などのライフイベントも一段落する人が多く、住宅購入を具体的に考えやすい時期です。

つまり、35歳で家を買うのは決して遅くないどころか、安定と将来設計の両立が可能な理想的なタイミングと言えます。

ここでは、住宅ローンに関する平均データをもとに、35歳がいかに現実的な購入年齢であるかを具体的に見ていきましょう。

住宅ローンを組む平均年齢は40代

住宅金融支援機構の調査によると、住宅ローンを組む平均年齢は44.5歳です。

しかし、30代でも29.2％がフラット35を利用しており、35歳での購入は特別早いというわけではありません。

参考：フラット35利用者調査（2024年）（住宅金融支援機構）

35歳は、キャリアの安定、収入の見通し、家族の将来計画といった要素をバランスよく考えられる年齢であり、無理のない返済計画を立てやすい時期と言えます。

住宅ローンの平均返済期間は約30年

住宅ローンの平均返済期間は約30年です。

国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によると、住宅ローンの平均返済期間は、住宅の種類によってバラツキはありますが、概ね30年前後となっています。

たとえば、新築物件は、注文住宅（建築）は平均で32.8年、注文住宅（土地）は34.5年、分譲戸建住宅は32.7年、分譲マンションは29.7年と少し長めです。

一方で、中古住宅の場合は、中古戸建住宅は28.4年、中古マンションは28.5年、リフォーム住宅に至っては16.1年と、比較的短い傾向が見られます 。

住宅ローンを30年で組んだ場合、2025年10月時点では年金受給年齢が65歳ということを考えると、年金生活が始まる前に住宅ローンが完済できるのは理想の形と言えるでしょう。

参考：令和４年度住宅市場動向調査報告書（国土交通省）

住宅ローンの平均借入額

住宅金融支援機構の調査によると、住宅ローンの全国平均借入額は約3,179万円です。

平均借入額についても住宅の種類によってばらつきがあります。

たとえば、注文住宅では平均で約3,080万円、土地付き注文住宅は約4,251万円、建売住宅は約3,260万円、新築マンションは約4,033万円、中古戸建は約2,208万円、中古マンションは約2,365万円です。

借入金額を3,000万円、返済期間30年、金利1％とすると96,492円となります。

上記の条件で家を購入する場合、返済負担率（年収に占める返済の割合）25％までに抑えるとすると、年収は約460万円必要です。

参考：フラット35利用者調査（2024年）（住宅金融支援機構）

35歳で家を買うのがオススメの理由

35歳という年齢は、収入・家庭・将来設計のバランスが取りやすく、住宅購入を検討するのに理想的なタイミングです。

この時期に購入することで、ローン返済の計画を無理なく立てられ、家族のライフプランを見据えながら将来の資産形成につなげることができます。

ここでは、35歳で家を買うのがオススメの理由を3つの観点から見ていきましょう。

住宅ローンの返済期間を十分に確保できる

35歳で住宅ローンを組むと、60歳の定年まで時間があるので、返済期間を十分に確保できます。

一般的に、住宅ローンの最長期間は35年が上限とされており、35歳でローンを組めば完済時の年齢は70歳前後です。

返済期間に余裕が持てることで、教育資金や老後の資金も無理せずに準備ができます。

子どもの教育費や生活費が増える時期でも、返済を一定に保ちつつ、必要に応じて繰り上げ返済も可能です。

収入が安定する40代・50代に入ってからまとまった金額を返済に充てれば、返済期間の短縮や総支払額の削減も実現しやすくなります。

家族のライフプランと住まいを合わせやすい

35歳前後は、子どもの教育環境や職場の通勤利便性など、生活の基盤を整えたい時期です。

このタイミングで住まいを購入すれば、子どもの成長に合わせて住環境を選ぶことができ、転校や住み替えの負担を減らすことができます。

また、住宅ローンの初期10年ほどは教育費が比較的少ない時期と重なるため、家計に無理なく返済を続けやすいというメリットもあります。

つまり、ライフイベントと返済計画を両立できるのが35歳の強みです。

資産形成と将来の安定につながる

35歳で家を買うことは、資産形成と住まいの確保の両方を実現することが可能です。

住宅ローンの返済を35歳からスタートすれば、60〜65歳にはローンを完済できます。

その後は住宅が自分の資産として残り、家賃を支払い続ける必要がなくなります。

たとえば、月8.5万円の家賃を35年間払い続けた場合、総支払額は約3,570万円です。

同じ金額をローン返済に充てれば、最終的に自宅という資産が手元に残るという大きな違いがあります。

また、都市部の住宅は将来的に一定の資産価値を保ちやすいため、老後の「売却」「賃貸」「リバースモーゲージ」などの選択肢も広がります。

35歳から住宅ローンを組むシミュレーション

35歳でマイホームを購入する場合、「どのくらいの返済額になるのか」「無理のない返済計画を立てられるか」を具体的にイメージすることが大切です。

ここでは、借入額3,000万円・金利1.0％（固定）を前提に、返済期間（25年・30年・35年）と世帯年収別のシミュレーションを行い、リアルな返済イメージを示します。

まずは、返済期間ごとの毎月の返済額と総返済額をシミュレーションしてみましょう。

住宅ローンを25年で組むと毎月の返済金額は増えますが、総返済額を抑えることができますし、定年までに完済できるのは大きなメリットと言えます。

30年で組む場合は、定年から年金受給までの間は収入がなくなってしまうので、再雇用や再就職で生活費を稼ぐ必要があります。

35年で組む場合は、年金受給後の支払いを想定しておくことが重要です。

老後は安定した生活がしたいという人は、退職金での一括返済やお金に余裕ができた際には繰り上げ返済を検討しましょう。

次に世帯年収別の無理のない返済期間と返済負担率を見てみましょう。

年収が400万円の場合、返済負担率が高くなるので、共働きや繰り上げ返済するなど調整が必要です。

500万円を超えると、安定した返済計画が立てやすく、600万円以上あれば余裕をもった返済が可能で早期完済も狙えます。

35歳で家の購入を成功させるためには、自身の年収に合わせて、無理のない資金計画を立てることが大事です。

35歳で家を買う際の3つの注意点

35歳でマイホームを購入することは、住宅ローンの返済期間をしっかり確保できる一方で、今後のライフプランを慎重に考えることが大切です。

家族構成や仕事の変化、老後資金の準備など、これから迎えるライフステージを見据えて判断する必要があります。

ここでは、35歳で家を買う際に特に注意したい3つのポイントを紹介します。

無理のない資金計画を立てること

マイホーム購入で最も重要なのは、無理のない資金計画を立てる必要があります。

無理のない資金計画を立てるためには、住宅ローンの返済負担率を意識することが重要です。

返済負担率とは、年収に対して住宅ローンの年間返済額が占める割合のことを指します。

多くの金融機関では、返済負担率の上限を年収400万円未満なら30〜35％程度、400万円以上なら35〜40％程度としており、この数値を超えると審査が厳しくなります。

実際の生活を考えると、返済負担率は25％以内に毎月の返済額を抑えるのが理想的です。

ボーナス払いに頼らず、固定費として安定的に返済できる金額に設定しましょう。

また、住宅購入には物件価格以外にも諸費用（購入価格の5〜10％程度）がかかり、入居後は固定資産税や修繕費などの維持コストも必要です。

今払えるかではなく、将来の収支変動にも耐えられるかという視点で資金計画を立てることが、長期的な安心につながります。

転勤や子供の進学などを見据えること

35歳前後は、仕事や私生活で変化が起きやすい時期です。

物件を選ぶ際には、転勤の可能性や子どもの進学を考慮する必要があります。

もし転勤の可能性が高い職種であれば、売却しやすいエリアや賃貸に出しやすい間取り・立地を意識して選んでおくとリスクを抑えられます。

また、子どもの進学を見据え、学区や通学環境、将来的な通勤利便性も含めて検討しておくと安心です。

完済時の年齢に気を付けること

「完済時に何歳になるのか」をしっかり把握し、老後の生活に無理のない返済プランを立てることが重要です。

住宅ローンの返済期間は一般的に35年ローンが多く、35歳で組むと完済は70歳前後となります。

定年後も返済が残る可能性が高いため、繰り上げ返済や返済期間の短縮を見据えた計画を立てておく必要があります。

また、退職金や年金をあてにした返済計画は不確実性が高く、将来の生活資金を圧迫するリスクがある点には注意が必要です。

老後の生活を安心して過ごしたいのであれば、老後資金を確保しつつ、できるだけ早めに完済できる資金計画を立てましょう。

35歳で家を買うことを検討している人のQ&A

35歳前後は、結婚・出産・子育て・転職など、ライフイベントが重なる時期です。

「このまま賃貸でいいのか」「今から家を買っても遅くないか」など、住宅購入に関して悩む人は多いでしょう。

ここでは、35歳でマイホーム購入を検討している人が抱きやすい3つの疑問について分かりやすく解説します。

35歳まで賃貸だったけど、今から家を買って間に合う？

結論から言うと、35歳からのマイホームの購入で十分に間に合います。

賃貸で家賃を払い続けても支出になるだけですが、家を購入して住宅ローンを完済すれば資産を持つことができます。

また、35歳前後は、収入やライフスタイルが安定してくる年齢だからこそ、将来を見据えた住まいの選択がしやすい時期です。

国土交通省の令和5年度の住宅市場動向調査報告書によると、住宅の一時取得の年齢については、注文住宅、分譲集合住宅など、すべての住宅で30代が最も多く、35歳での購入はむしろ標準的なタイミングと言えます。

参考： 令和5年度 住宅市場動向調査報告書（国土交通省）

35歳だと住宅ローン審査は不利になる？

35歳という年齢だけで、ローン審査が不利になることはほとんどありません。

銀行が重視するのは年齢よりも返済能力です。

銀行が返済能力を判断する指標が返済負担率（返済比率）ですが、審査の目安は以下のとおりとなります。

返済負担率が高いと、家計の余裕がなくなり教育費や貯蓄に影響します。

そのため、実生活では返済負担率は25％前後に抑えるのが理想ですが、年収が500万を超えていれば、生活に合わせて返済負担率を25％以上にすることも可能です。

子どもの教育費と住宅ローンは両立できる？

35歳であれば、子どもの教育費と住宅ローンの両立は十分に可能です。

文部科学省の最新データ（令和5年度調査）によると「幼稚園から高校までの学費総額（公立・私立別）」は以下のとおりとなります。

参考：令和5年度子供の学習費調査（文部科学省）

大学については、日本金融政策金融公庫の2021年の教育費に関する調査結果によると、国公立大学の場合は1年間で103.5万円、4年間で414万円、私立の文系の場合は1年間で152万円、4年間で608万円かかります。

参考：教育費に関する調査結果（2021年）（日本政策金融公庫）

教育資金は、すべてを公立の場合で約1,013万円、すべてを私立（大学は文系）の場合だと約2,586万円が必要です。

仮に、手取り年収500万円とし、35年ローン・金利1％・3,000万円（毎月の返済8.5万円）で、すべて公立（1,000万円）場合の家計をシミュレーションすると以下のようになります。

将来的な老後資金などの貯蓄も考えると手取り年収400万円だと少し赤字になってしまいます。

教育費と住宅ローンを両立させるには、早めの準備と固定費の見直しがポイントです。

子どもの教育費は高校・大学進学時に大きく増えるため、幼児期から毎月1万円ほどを教育資金として積み立てをするなど、実際に教育資金が必要になるまでにできるだけ資金を蓄えておくとよいでしょう。

さらに、通信費や保険料、車の維持費などの固定費を見直すことで、毎月1～2万円の節約につながります。

節約した資金を教育費や貯蓄に回すことで、手取り年収400万円でも無理のない範囲で住宅ローンと教育費の両立が可能になります。

家を買う年齢は人それぞれのタイミングがある

家を買う年齢は、人それぞれで、各家庭の事情によって理想のタイミングは異なります。

35歳で家を買うことは、仕事もプライベートも安定時期であることを考えるとよいタイミングと言えますが、最も大切なのは自分と家族にとって無理のないタイミングであるかどうかです。

収入や貯蓄の状況、仕事の安定度、子どもの進学の問題などのライフプランは、家庭ごとに条件は違います。

周囲と比べるのではなく、自分たちの将来像をしっかり描いたうえで判断することが重要です。

住宅購入はゴールではなく、これからの生活を支えるスタートラインでもあります。

ローン返済や維持費、教育費、老後資金など、長期的な家計バランスを見据えながら、将来の安心と快適な暮らしを築いていくことが大切になります。

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まとめ

35歳という年齢は、キャリアも安定し、家族の将来を具体的に考え始める絶好の時期です。

しかし、焦って家を買う必要はありません。

自身の家庭の状況を把握し、家族と相談しながらマイホームの購入計画を進めることで、満足度の高い住まい選びにつなげていただければと思います。

【監修者】大石 裕樹

＜保有資格＞
司法書士
宅地建物取引士
貸金業取扱主任者 ／
２４歳で司法書士試験合格し、２７歳で司法書士として起業。４年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。