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40歳で家を買うのは遅い?メリットと後悔しないためのポイントを解説

不動産を買う

「家を買うのに40歳では遅い?」「40歳で家を買うのに注意すべきポイントは?」など、40歳を過ぎて家を買うのは遅いのではないかと考える人も多いのではないでしょうか。

住宅購入は人生の大きな節目であり、慎重な判断が必要です。

40歳を過ぎると、収入や貯蓄が安定し、家族の成長やライフプランの変化に合わせて、マイホームの購入を検討する機会が増えます。

しかし、40歳を過ぎて家を購入した人の中には、後悔したという話を耳にすることもあります。

40歳で家の購入を失敗しないためには、住宅ローンの完済時期が定年後に重なりやすいことや教育費や老後資金とのバランスを意識する大切です。

本記事では、40歳で家を購入するメリットや後悔しないためのポイントをわかりやすく解説していきますので、最後まで読んでいただければと思います。

40歳で家を買うのは遅い?

「40歳を過ぎてから家を購入するのは遅いのではないか」と気になる人も多いと思います。

住宅ローンの返済年数や、老後資金との両立を考えると、この年代は判断が難しくなる時期と言えます。

しかし、実際には40歳前後でマイホームを取得する人は多いです。

ライフプランや資金計画をしっかり立てれば、安心して購入に踏み切ることができます。

住宅購入の平均年齢は40歳代が多い

40歳代での住宅購入に不安を持つ人もいると思いますが、実際には、40歳前後で住宅を購入する人が多いです。

国土交通省の令和5年の住宅調査によれば、住宅購入の平均年齢は30歳後半から40歳代前半に集中していることがわかります。

特に、出産や子どもの進学をきっかけに購入するケースが多いため、40歳での住宅購入は決して遅くはなく、むしろ一般的なタイミングと言えるでしょう。

参考:「令和5年度 住宅市場動向調査」(国土交通省)

頭金なしで家の購入はできる?

結論から言うと、頭金なしで家の購入はできます。

金融機関によってはフルローン(物件価格の全額を借りる)も可能であり、自己資金をまったく使わずに家の購入も可能です。

しかし、頭金なしで家を購入すると、毎月の返済額が高くなり、金利負担も増えます。

そのため、40歳で家の購入と考えたときに、頭金なしの場合は、老後資金や教育費とのバランスを意識した計画が欠かせないでしょう。

40歳で家を買うメリット

40歳前後は、キャリアや家族構成がある程度固まり、人生設計に明確な方向性が見えてくる時期と言えます。

家を買うにしても、将来のライフプランを踏まえて具体的に考えやすくなるので、40歳で家を買うメリットは多いです。

ここでは、40歳で家を購入することによって得られる代表的なメリットを解説します。

ライフプランが明確で見通しが立てやすい

20代や30代前半では、結婚や子育て、転職など将来のライフイベントが不透明なことも多く、住まいに求める条件が変わるケースも多いです。

一方、40歳になると、家庭構成や仕事が安定し、ライフプランが明確になるので見通しが立てやすくなります。

たとえば「子どもが小学生になったから学校区を優先したい」「今の仕事を定年まで続ける予定だから、通勤しやすい立地を重視したい」といった具体的なプランを持って家を選ぶことができます。

結果として、購入した住まいがライフスタイルにしっかりとマッチし、長期的に満足度の高い暮らしにつながるでしょう。

頭金が多いためローン返済負担を軽減できる

40歳前後は社会人としてのキャリアが長く、これまでの蓄えがある程度形成されている時期です。

そのため、住宅購入に際して頭金をしっかり用意できる家庭も多いでしょう。

頭金を多めに入れることができれば、返済総額を減らし、毎月の返済額を抑えられるので、ローン返済負担の軽減が可能です。

また、自己資金を十分に投入することは金融機関からの評価を上げることができるので、より有利な金利条件でローンを組める可能性が広がります。

老後を見据えた住まいづくりができる

40歳の住宅購入は、老後の暮らしを見据えた住まいづくりを計画しやすいのが特徴です。

ローンを20〜25年程度で組めば、定年前後には完済できる可能性が高く、引退後は住居費の負担をほとんど気にせず生活することができます。

住まいの安心感があるかどうかは、老後の生活の質を大きく左右します。

また、この40歳前後では将来の暮らしをイメージしやすくなっているため、将来を見据えた住宅選びが可能です。

「将来は階段の上り下りを減らしたい」「段差をなくして安全に暮らせるようにしたい」といった視点から、バリアフリー対応やリフォームのしやすさを意識した住まいを選択するのもよいでしょう。

間取りを最適化できる

40歳は子どもの年齢や家族の生活パターンがある程度固まっている時期なので、現在の状況に合わせて間取りの最適化が可能です。

たとえば、「子ども部屋の広さ」「在宅ワーク用のスペース」「将来の夫婦二人暮らしへの対応」など、具体的なニーズを反映した間取り選びができます。

将来的なライフスタイルの変化を見据えて間取り選びをすることで、長期間にわたり快適に暮らせる住まいを実現できるでしょう。

40歳で家を買う際の注意点

40歳で家を買う際は、メリットがある一方で、資金面や生活面で注意すべき点も多いです。

特に40代は、住宅ローン返済と並行して教育費や老後資金の準備など、さまざまな出費が重なる時期でもあります。

資金計画を誤ってしまい、生活資金や教育費が不足するといった事態になっては大変です。

ここでは、40歳で家を購入する際に押さえておきたい注意点について解説します。

住宅ローン完済時の年齢を考えておく

40歳で住宅ローンを組む場合、返済期間を30〜35年に設定すると、完済時の年齢が70才以上になります。

定年退職後も一定期間は住宅ローンの支払いが残るので、老後の生活に不安がある場合は、住宅ローン完済時の年齢を考えておくことが大切です。

老後の生活を安定したものにするには、退職金なども考慮して「何歳で完済できるのか」を意識して住宅ローンを検討する必要があります。

もし完済時期が退職後にずれ込む場合は、繰り上げ返済を定期的に行うなど、あらかじめ余裕をもった返済計画を立てましょう。

退職後の生活費を確保しておく

退職後の生活費を具体的にイメージし、退職後の生活費を確保しておくことが大切です。

たとえば、年金収入や退職金がどの程度見込めるのかを確認したうえで、食費や光熱費などの基本的な生活費に加え、医療費・介護費の増加、趣味や旅行といったゆとりの支出まで含めて、シミュレーションをしておくとよいでしょう。

退職後の生活費として必要なお金には、以下のようなものがあります。

項目月額目安内容
食費6〜8万円自炊中心、外食は週1回程度
光熱費(水道・電気・ガス)2万円夏冬の電気代やガス使用量を含む
通信費(携帯・インターネット)1万円2人分の携帯+固定回線など
日用品・雑費1〜2万円消耗品、衣類など
趣味・習い事1〜2万円スポーツクラブ、趣味活動など
医療費1〜3万円定期検診や薬代、予防医療費を想定
介護費3〜5万円将来的に訪問介護や施設利用を見越した平均額
旅行・レジャー1〜2万円年数回の旅行や外食を月平均換算
合計16~25万円

個人差があると思いますが、退職後の1か月の生活費は、最低でも16万、多い家庭では25万程度必要です。

ここに住宅ローン返済が加わると、月7万円のローンがある場合は、合計で 23〜32万円/月 の支出になります。

公的年金の受給見込みが夫婦で20〜25万円/月の場合、残りを退職金や貯蓄、資産運用で補う必要があります。

教育費や介護費との両立が必要になる

40歳前後は、子どもの教育費が本格的にかかる時期であり、早い世帯では親の介護も始まるので、教育費と介護費と住宅ローンの返済の両立が必要です。

特に高校・大学進学に伴う学費や塾代などが有る場合は、住宅ローンの返済と同時進行となると負担が大きくなるでしょう。

また、自分や配偶者の親の介護費用が発生した場合は、親に蓄えがないと出費もかさみます。

資金繰りに苦労しないためにも、住宅ローンを検討する際には、教育費と介護費という二大出費が発生することを想定したうえで、資金の準備し、返済計画を立てましょう。

金利上昇リスクに注意する

40代で家を購入する際に気を付けたいのが、将来金利が上昇するリスクです。

特に40歳でローンを組む場合、返済期間が60代〜70代まで及ぶことも多く、その間に金利環境が大きく変化する可能性があります。

たとえば、変動金利で借り入れた場合、金利が0.5%上がるだけでも返済額が年間で数十万円増えます。

50代になって、役職定年などで収入が減少することを想定し、金利が上昇しても支払いができるようにローンを組むことが大切です。

金利上昇リスクに備えるには、固定金利を利用する、繰り上げ返済を積極的に行って返済期間を短縮するといった方法があります。

現在は、低金利が続いていますが、2025年1月に0.5%の利上げがあったように、今後は継続的な利上げが予想されますので、リスクを踏まえて慎重にローン計画を立てましょう。

40歳で家を買う際に後悔しないためのポイント

40歳前後で家を買った人の中には、「勢いで買ってしまった」「返済が重すぎて生活が苦しい」など、家を買ったことで、生活が苦しくなって後悔していたというケースも多いです。

40歳を過ぎると、昇進や収入の安定することで住宅購入を検討する人が多い一方、子どもの教育費や老後資金の準備など、同時に大きな出費も控えています。

そのため、20代・30代と比べると資金計画やローン返済の見通しにより慎重さが求められます。

ここでは、40歳で家を買う際に後悔しないためのポイントについて解説します。

無理のない返済計画を立てる

40歳での家の購入を成功させるためには、無理のない返済計画を立てることが大切です。

40歳からの住宅ローンは返済期間を35年フルに組むと完済年齢が70歳を超えます。

60才を超えると定年退職を迎えるので、65歳の年金支給までは、バイトなどの仕事をして得たお金で支払うか、退職金など老後資金を取り崩しながらローンを支払うことになります。

そのため、返済計画を立てる際に以下のようなポイントを踏まえる必要があります。

  • 退職までに完済できる期間で組む(例:60歳〜65歳までに返済完了)
  • 月々の返済額は手取り収入の25%程度に収める
  • ボーナス払いは極力避け、基本は月々の返済でカバー

例えば、現役時代で手取り30万円なら、月々の返済は7〜8万円以内に収めておくと安心です。

ボーナスは支給金額に波があるため、少ないときに支払いが厳しくなるので、ボーナス払いを選択する場合はリスクを理解しておきましょう。

頭金をなるべく用意して借入額を抑える

頭金ゼロで購入することも可能ですが、その分ローン返済総額は大きく膨らみます。

40歳での購入では返済期間が短くなるため、毎月の負担を軽くするためにも頭金を多めに準備しておくことが重要です。

住宅金融支援機構の2024年度のフラット35利用者調査によると、全国平均では、住宅所要金額が約3,920万円に対して、頭金は約496万円と約12.6%となっています。

参考:2024年度フラット35利用者調査(住宅金融支援機構)

頭金は、少なくとも物件価格の10%程度は用意しておくべきでしょう。

例えば5,000万円の物件なら頭金1,000万円を用意できれば、借入額を4,000万円に抑えられ、返済額・利息負担の軽減が可能です。

さらに、頭金を入れることで住宅ローンの審査が通りやすい点も大きなメリットと言えます。

物件価格以外の諸費用も予算に組み入れる

住宅購入では、物件価格以外の諸経費も予算に組み入れておく必要があります。

物件価格以外には、登記費用、仲介手数料、ローン事務手数料、火災保険料、引越し費用など、数百万円単位の諸費用が発生します。

新築マンションの場合は購入価格の3〜5%、中古住宅では6〜8%程度が目安です。

5,000万円の家を購入する場合は、150万円から250万円は諸費用として準備する必要があります。

将来のライフイベントを考慮する

40歳で購入する家は、今後20年・30年以上住み続ける人が多いはずです。

そのため、将来のライフイベントを考慮した家選びが大事なポイントになります。

40歳で家を購入する場合は、家族構成や生活も安定し、間取りなどは選択しやすいメリットがあります。

しかし、子どもが独立した際に部屋が余ってしまう、親の介護が必要になって逆に部屋が足りないといったケースもあり、将来を考慮して家選びをする視点をもつことも大事です。

まとめ

今回は、40歳で家を買うメリットや注意点について解説してきましたがいかがでしたでしょうか。

40歳で家を購入することが遅いと感じる人もいると思いますが、実際には、初めて住宅を購入する人は40歳前後が多いです。

むしろ、40歳前後は、ライフプランや将来の家族構成がある程度固まってくる年齢なので、安心して住まいを選べるタイミングとも言えます。

40歳前後で家を買う場合、収入や貯蓄が安定しているため頭金を多く用意でき、老後を見据えた暮らしを計画できるといったメリットがあります。

一方で、住宅ローンの完済時期が退職後にずれ込む可能性や、教育費・介護費などとの両立が課題となる点には注意が必要です。

後悔しないためには、無理のない返済計画を立て、頭金や諸費用を含めた資金シミュレーションを丁寧に行いましょう。

さらに、将来のライフイベントや老後の暮らし方を考慮し、長く安心して暮らせる住まいを選ぶことが成功のポイントと言えます。

今回の記事を参考に、しっかりと準備と計画を整えて、「遅かった」ではなく「ちょうど良かった」と思える住まい選びを実現していただければと思います。

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【監修者】大石 裕樹

<保有資格> 司法書士 宅地建物取引士 貸金業取扱主任者 / 24歳で司法書士試験合格し、27歳で司法書士として起業。4年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。

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