一人暮らしのマンション購入は増えている？相場と後悔しない選び方

近年、一人暮らしでマンションを購入する人が増えています。結婚観の多様化やライフスタイルの変化により、独身でも持ち家を選ぶという選択が、特別なことではなくなってきています。

ただし、「本当にマンションを一人で買って大丈夫？」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、一人暮らしのマンション購入について、価格相場から、物件選びのポイント、将来の住み替えへの対応策まで、わかりやすく解説します。マンションの購入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

一人暮らしでマンションを購入する人は増加傾向にある

国勢調査では、単独世帯（独身世帯）が増加しており、今後もその傾向が続く見込みです。
一人暮らしの人が増えると、賃貸に住み続けるだけでなく「住まいを資産として持ちたい」「老後の住まいを確保しておきたい」といった理由から購入を検討する人も増えやすくなります。

このような背景から、一人暮らしでマンションを購入する人は今後も増えていくと考えられるでしょう。

一人暮らしでマンションを購入する人が増えている背景には、主に次の3つのポイントがあります。まずは全体像を以下に整理しました。

それぞれ、詳しく見ていきます。

参考：令和2年国勢調査　調査の結果（総務省統計局）

独身の持ち家率は約60%

総務省の全国消費実態調査によると、独身の持ち家率は平均で約60％です。

内訳は独身男性が50.9％、独身女性67.9％となっており、独身でも持ち家を選ぶ人が一定数いることが分かります。

また、男女ともに30代以降で持ち家率が高まる傾向にあることから、ライフスタイルがある程度定まってから購入を検討するケースが多いと考えられます。

結婚や出産、介護など、将来の変化も見据えながら持ち家の時期を検討することが大切です。

参考：一人暮らし・独身でマンション購入をするメリットとは？注意点、年収ごとの価格相場についても解説（日神不動産）
参考：4 調査結果からみる、私たちの住まいの様子（総務省統計局）

独身女性の購入者割合は全体の10.0%

リクルートの調査によると、2024年首都圏の新築マンション契約者のうち、独身女性の割合は全体の10.0%を占めています。
5年前の2019年から比べると、その数は約1.5倍に増加しました。

独身女性によるマンションの購入が増加している背景として、以下の理由があげられます。

このように、独身女性のマンション購入は特別なことではなく、暮らしを整えるためのひとつの選択肢として広がっています。

参考：「新築マンション契約者動向調査」の調査・データ一覧（株式会社リクルート）

20代～50代の一人暮らしが増加

一人暮らし世帯は、特定の世代に限らず、増加傾向にあります。
国勢調査で独身世帯の世帯人員を見ると、2005年から2020年で増加しており、とくに45歳から54歳の増加の伸びは大きいことが分かります。

単独世帯の世帯人員（男女計）の推移（国勢調査）

※国勢調査「単独世帯の年齢（10歳階級），男女別世帯人員の推移（2005年～2020年）」より作成

また、国立社会保障・人口問題研究所の「世帯数の将来推計（全国推計）－令和6（2024）年推計」でも、単独世帯の割合は今後さらに増える見通しとなっています。
世代によってマンションを購入する動機には、次のような傾向がみられます。

参考：令和2年国勢調査　調査の結果（総務省統計局）
参考：日本の世帯数の将来推計(全国推計)　令和6(2024)年推計（国立社会保障・人口問題研究所）

一人暮らしのマンションの価格相場

東日本不動産流通機構（東日本レインズ）のデータでは、2025年7～9月期の首都圏中古マンション（成約）の㎡単価は、平均85.18万円/㎡でした。

この㎡単価を参考に一人暮らしで選ばれやすい専有面積40㎡で計算すると、購入価格の目安は約3,407万円になります。

ただし、マンションの価格は、立地条件で差が出ます。エリアはもちろん、駅からの距離や築年数、階数や方角によっても金額は大きく変わります。

なお、一般的に購入価格は年収の5～7倍が目安とされることもありますが、将来のライフスタイルの変化にも対応できるよう、実際には返済負担率（※1）が20～25％以下に抑えると安心です。

（※1）返済負担率：年収に占める年間返済額の割合
参考：季報Market Watchサマリーレポート2023年10～12月期（公益財団法人 東日本不動産流通機構）

一人暮らしに向いているマンションの条件

一人暮らしに向いているマンションを選ぶポイントとして、広さ・立地・管理状態の3点を抑えることが大切です。

次の項から、詳しく解説します。

広さや間取りが十分にある

一人暮らしには、専有面積は40㎡以上あると理想的です。間取りでいうと1LDKや2LDK程度です。

1LDK以上あれば、「寝室」と「リビング」を分けられるので、メリハリのある生活が送れます。リモートワーク用のスペースも確保しやすくなるでしょう。

また、広さに余裕があると、ライフスタイルの変化に対応しやすい点もメリットです。

たとえば、結婚して二人で暮らすことになった場合でも、2LDK程度の広さがあれば引っ越さなくてもそのまま住み続けられます。

バリアフリー化しやすい広めの間取りであれば、老後の暮らしやすさにもつながります。

将来のライフスタイルの変化にも対応できるよう、広さや間取りは余裕を持って検討しておくと安心です。

立地条件が良い

立地は、通勤や生活の利便性を考えると、駅から徒歩10分圏内の物件がオススメです。
職場に通いやすい立地なら、通勤の負担が軽くなり、その分、朝や夜に少し自由な時間が生まれます。

また、駅から近い物件は、需要が落ちにくいため、資産価値を維持しやすいといった特徴があります。結婚や転勤などで住み替えが必要になった際も、駅近物件であればスムーズに売却したり、賃貸に出したりしやすく、家賃収入につなげやすい点が魅力です。

物件の状態や管理体制が整っている

エントランスやごみ置き場など、共用部分の清掃が行き届いているか、また掲示板が更新されているかなどを確認しておくことも大切です。

物件が適切に管理されているかどうかは、住み心地だけではなく、建物の寿命や資産価値にも影響してきます。マンションを購入する際には、かならずチェックしておきたいポイントです。

一人暮らしでマンションを購入するメリット

一人暮らしでマンションを購入すると、住環境が良くなることのほか、資金面でもメリットがあります。
ポイントを表で押さえておきましょう。

以下で、詳しく説明していきます。

より良い住環境で生活できる

分譲マンションは、賃貸マンションや一軒家と比べて設備やセキュリティ面が充実している傾向にあります。
たとえば、物件によっても異なりますが、以下のような設備が備わっています。

設備が充実した分譲マンションでは、忙しい日常の中でも安心して快適に暮らしやすくなります。

住まいが資産になる

マンション購入のメリットのひとつは、自分の住まいが将来の資産になるという点です。

賃貸マンションの場合は、家賃を払い続けたとしても、マンションは資産としては残りませんが、購入すれば、毎月支払ったお金は、資産として残っていきます。

完済後は住居費の負担が大幅に減るので、老後の経済的な安心にもつながるでしょう。

また、マンションを購入することで、将来、結婚や転勤で住み替えが必要になった際に、賃貸物件として他人に貸したり、売却して資金に変えたりできる可能性があります。

住宅ローン控除を利用できる

マンション購入では、床面積など、一定の条件を満たせば、年末時点の住宅ローン残高に応じて所得税などが還付される住宅ローン控除を利用できます。
支払った税金の一部が手元に戻ってくるこの制度は、家賃を払い続ける賃貸住宅にはないメリットです。

また、2021年の制度改正で面積要件が見直され、以前は床面積50㎡以上が中心だった住宅ローン控除の対象に、40㎡以上の物件も含まれるようになりました。
40㎡前後の物件というと、1LDKや2DKが代表的な間取りです。

そのため、一人暮らし向けの物件でも、条件を満たせば住宅ローン控除を利用でき、税金の負担を軽減できる可能性があります。

一人暮らしのマンション購入で後悔しないためのポイント

一人暮らしのマンション購入で後悔しないためには、将来の見通しを立てておくことや、住み替えに備えた物件選びなど、いくつか押さえるべき点があります。

以下の表でポイントを整理しました。

次の項から詳しく見ていきます。

将来のライフプラン変化も考慮して購入を判断する

マンションを購入する際は、今の暮らしやすさだけで決めず、将来の暮らしの変化も考慮しておくと安心です。

たとえば一人暮らしを前提に1Rを選んだ場合でも、結婚や出産を機に手狭になり、住み替えが必要になるケースもあります。

また、親の介護が必要になった際、職場だけでなく、実家へも通いやすい立地にあるかどうかといった点も重要になってきます。

今の希望だけでなく、将来の選択肢を狭めないよう条件を考慮して選ぶことが大切です。

マンションの管理状況・修繕計画を事前に確認する

マンション購入では、建物の状況だけでなく、管理状況も住みやすさや資産価値に影響を与えます。そのため、購入を検討しているマンションの管理状況を事前に確認しておくことが大切です。

「重要事項調査報告書」や「長期修繕計画書」をチェックし、修繕積立金の状況や修繕の予定、これまでのメンテナンス内容をチェックしておきましょう。

周辺環境や騒音などを現地でチェックする

周辺環境や騒音、昼夜の雰囲気などは、実際に現地を歩いて確認しておくことが大切です。
日当たりや騒音は時間帯によって差が出ます。可能であれば、朝と夜など、複数の時間帯に足を運んでチェックしておきましょう。

また、周辺に広い空き地や駐車場がある場合、将来建物が立つ可能性も考えられます。たとえば、マンションが建ち、日当たりや眺望が悪化した物件は住み心地に影響を与えるだけでなく、将来の資産価値の低下につながります。

今後も今と同じように価値を保てるかといった点も、しっかりと現地で見極めておくことが大切です。

転勤の可能性や住み替え時の対応策も踏まえて検討する

一人暮らしでマンションを購入する場合、転勤や結婚などのライフイベントをきっかけに、住み替えが必要になるケースもあります。

そのため、マンションを購入する際には売却か賃貸を前提に対応策を考えておくことが大切です。

住み替えをスムーズにするには、将来の買い手・借り手にも選ばれやすい、誰にとっても価値の高い魅力ある物件を選んでおくことがポイントです。

具体的には、以下のように、資産価値や間取りを確認しておくと安心につながります。

なお、30㎡未満のワンルームは、次の購入者が住宅ローンを組みにくい場合があったり、条件によっては住宅ローン控除の対象外になったりすることがあるので、売却の難易度が上がりやすくなります。

独身のマンション購入でよくある質問

購入と賃貸はどちらが得？

独身のマンション購入でよくある悩みが「購入と賃貸、どちらが得か」という点です。結論から言うと、どちらが得かは住む期間とライフプランによって変わります。短期間で住み替える可能性が高い場合は、身軽な賃貸のほうが向いています。

一方、同じ場所に5～10年以上住む予定があるなら、購入を検討する価値は十分あります。購入の場合、毎月の支払いが資産形成につながり、将来売却や賃貸に出す選択肢も残せます。

特に都心や駅近など立地の良いマンションは、将来的な資産価値が下がりにくい傾向があります。重要なのは「損得」だけで判断せず、自分の働き方や将来設計に合っているかを基準に考えることです。

将来結婚した場合はどうすればいい？

独身でマンションを購入する際に、「将来結婚したらどうなるのか」と不安に感じる方は少なくありません。ただし、購入＝身動きが取れなくなるわけではありません。結婚後の選択肢としては、①そのまま夫婦で住む、②売却して住み替える、③賃貸に出す、という3つが考えられます。

立地や広さに余裕があれば、そのまま住み続けるケースも多く見られますし、駅近など需要の高い物件であれば賃貸に出して家賃収入を得ることも可能です。大切なのは、将来の変化を見越して「流動性の高い物件」を選ぶこと。結婚というライフイベントがあっても柔軟に対応できる購入を意識しましょう。

頭金はどれくらい用意するべき？

マンション購入時の頭金は「必ず用意しなければならないもの」ではありません。最近では、頭金なしでも住宅ローンを組めるケースが増えています。ただし、頭金を入れることで借入額が減り、毎月の返済負担や総支払額を抑えられるというメリットもあります。

一般的な目安としては、物件価格の1～2割程度を頭金として用意できると安心ですが、無理に貯金をすべて使う必要はありません。独身の場合は、将来の生活変化や転職、病気などのリスクも考慮し、手元資金を残すことが重要です。頭金の金額は一律ではなく、年収・貯蓄・ライフプランを踏まえて無理のない範囲で決めましょう。

まとめ

一人暮らしでマンションを購入する人は、独身世帯の増加とともに増加の傾向にあります。

マンション購入によるメリットは、より良い環境で暮らせることや、住まいが資産として残ること、住宅ローン控除を利用できることなどがあげられます。

マンション購入で後悔しないために押さえておきたいポイントは、以下の4つです。

マンション購入は、予算や立地、広さ、管理状態など判断材料が多く、決めきれずに迷うこともあります。ただし、将来の変化も想定して選べば、一人暮らしでも暮らしやすい住まいが選べます。

この記事で紹介したポイントを参考に、ご自身の理想にかなったマンションを見つけてください。

【監修者】大石 裕樹

＜保有資格＞
司法書士
宅地建物取引士
貸金業取扱主任者 ／
２４歳で司法書士試験合格し、２７歳で司法書士として起業。４年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。