家を買うときの平均年齢は？年代別の注意点やポイントを解説

「家を買う年齢はいつがベスト？」「マイホームはいつまでに買えばいい？」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。購入後の後悔がないように、家を買うべきタイミングや必要な資金について事前に調べておくことは重要です。

家を買う年齢は、新築・中古やマンション・戸建などの住宅の種類にもよって異なりますが、購入時の平均年齢は30代から40代が多い傾向にあります。

この記事では、各年代別で家を買う場合のタイミングやメリット、注意点について詳しく解説していきます。人生で最も大きな買い物ともいえる家の購入を検討している方は、最後まで読んでぜひ参考にしてみてください。

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家を購入する20代は減少傾向にある

20代で家を買う人の割合は、全ての住宅種別から見ても多くありません。住宅を購入する際の融資が受けられるフラット35の2022年度の利用者調査では、30歳未満の利用割合は全体の約12%程度でした。

国土交通省が公表している令和4年度の住宅市場動向調査報告書で発表されたデータにおいても、住宅の種類別の世帯主の割合はどれも全体の15%を下回っています。

20代で家を買う人は多くありませんが、人生の早い段階で家を購入することのメリットは多くあります。ここでは、20代で家を買う場合の資金計画や注意点について詳しく解説していきます。

家を買うべき時期は人生の節目

20代の人が家を買うべきタイミングは、結婚した夫婦が家を建てる場面や子供が産まれたことで人生が大きく変化する時期です。

近年では若年層の未婚率が上昇傾向にあることも住宅を購入する人の割合に影響を与えています。民間賃貸住宅の世帯主の年齢は、全世代の中で30歳未満が30.7%を占めており、単身世帯が民間賃貸住宅に住むが割合が高いことからも、20代で家を買う人の割合が少ないことが分かります。

国税庁が公表している民間給与実態統計調査(令和4年分)では、20～24歳の男女の平均給与が273万円、25～29歳の平均給与が389万円とされており、他の年代と比較して給与が低い傾向にあります。家を購入するための収入や貯蓄が少ない場合は、住宅ローンを組むことが難しい場合もあります。

結婚や出産等のライフイベントが発生する際は、住宅の購入を検討するきっかけになります。家の購入を検討している20代の方は、将来的な人生設計やライフステージの変化を考慮した上で判断する必要があるでしょう。

住宅ローンの返済を長期間にできる

20代で家を買うメリットは、住宅ローンを他の年代よりも長期間かけて返済することが可能です。一般的な住宅ローンの最長の借入期間は35年に定められていることが多く、例えば25歳から支払いを始めると60歳で完済することが可能です。金融機関は完済時の年齢に上限を設けていることが多いため、20代から支払うことでゆとりを持った支払いの計画が立てられます。

また、賃貸マンションやアパートに住んでいる場合に支払う賃料を住宅ローンの返済に充当することが可能です。賃貸のように制約が少ない持家は、自由な間取りを設計することやリフォームやリノベーション等の選択肢の幅も広がります。子供がいる家庭や夫婦世帯では、住宅ローン控除が受けられる場合があることもメリットです。

融資を充分に受けられない場合がある

20代で家を買う場合の注意点は、家の購入のための充分なローンの貸付を受けられない可能性があります。

住宅ローンの借入可能額は、現在の収入を基準に決定されます。20代の人は、上の世代と比べて年収が低い傾向にもあるので、毎月の返済額を高く設定することは難しいでしょう。年収のうちの返済額の割合を表す返済負担率は一般的に25%以内にすることが目安とされているため、年間の支出を負担がないように抑えることも大切です。

また、将来的に家族構成が変化することや会社の転勤、転職などの生活環境が変わりやすいことにも注意が必要です。住宅ローンの返済期間が長く設けられることを利用して、無理のない長期的な返済計画を立てることが重要になるでしょう。

30代から40代で家を買う人は最も多い

全世代の中で30代から40代の人が注文・戸建・中古住宅を購入する人の大部分を占めており、家を購入する世帯主の平均年齢は40歳前後です。

住宅を購入する際の融資が受けられるフラット35の2022年度の利用者調査では、全体のうち30代が34.2％、40代が27.4%を占めており、平均年齢は上昇傾向にあります。

家族構成が決まりつつある人や貯蓄による頭金が準備できている人等、30代から40代の人が家を買うタイミングやメリット、注意点についてここでは解説していきます。

生活が安定した時期に家を買うのがおすすめ

30代から40代の人が家を買うべきタイミングは、生活や収入が安定している状況で戸建住宅や分譲マンションを購入する場面です。

国土交通省の令和4年度の住宅市場動向調査報告書によると、住宅を新たに取得した世帯主の年齢は、平均年齢40歳前後で推移しています。男女の晩婚化や少子高齢化が進む日本では、20代で家を買う人が減少傾向にあり、生活や収入が安定してきた30代から40代で住宅を購入する人が増加しています。

30代から40代の人が家を買う場合は、家族構成を考慮した間取りや地域の周辺環境を把握した上で住宅を選択する必要があります。貯蓄で支払い可能な頭金と長期にわたる住宅ローンの返済額から家を購入する予算を検討しましょう。

長期間の住宅ローンを計画的に返済できる

30代から40代で家を買うメリットは、フラット35等を利用した住宅ローンの返済をスムーズに実行できることです。

住宅を購入する場合の多くは、住宅ローンを組むことが一般的です。金融機関が設定する住宅ローンは最長で35年と設定されていることが多いので、30代から40代の間に返済額を決めて計画的に完済を目指すことをおすすめします。

また、生活や収入がある程度安定した状況で家を購入することができるので、注文・分譲、戸建等の住宅の種類から選択できることもメリットといえます。家族構成が決まりつつある人であれば、子供部屋や家族全員でくつろげるリビングルームを作ること等が例に挙げられます。住宅ローンの完済後は、賃料を支払うことなく家に定住することができるので、将来的な人生設計を組み立てる際には、賃貸と持家のメリットを比較検討した上で住まいを選択しましょう。

定年退職後のローン返済に注意が必要

30代から40代で家を買う場合の注意点は、住宅ローンの返済期間を長く設定すると定年退職後も返済が続く可能性があることです。

住宅ローンの返済期間は、金融機関によっても異なりますが一般的には最大35年とされています。例えば、40歳から住宅ローンを35年で組んだ場合、完済のタイミングは75歳になります。定年退職後は、給料が大幅に低下する可能性も高く、住宅ローンが生活の負担になる場合があります。返済期間を長く設定すると支払う利息も多くなるので、収入が後から増えた場合は繰り上げ返済も視野に入れておきましょう。

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50代で家を買う人の割合は近年増加傾向にある

50代で家を買う人の割合は、30代から40代に次いで多い傾向にあります。会社の勤続年数が長くなることで、金銭面の余裕が生まれることも原因の一つとして考えられます。

日本における住宅を購入する世帯主の年齢は上昇傾向にあり、2022年度のフラット35利用者調査では、50代の利用者が30代から40代に次いで多い15.6%になりました。

社会情勢や経済的理由からも、日本では家を買う人の年齢が上昇傾向にあります。ここでは、50代の人が家を買う場合のタイミングやメリットをここでは解説していきます。

ライフステージの変化に合わせて家を購入する

50代の人が家を買うべきタイミングは、定年退職を迎えるまでの在職中や子供が独立した時期です。

近年では、住宅を購入する世帯主の年齢が上昇傾向にあることから、50代の人が家を買う割合も増加しています。住宅の種類別で見ても、多くの住宅の平均年齢は40代を超えており、分譲集合住宅を購入する人の平均年齢は令和4年度で44.8歳でした。

50代は退職までの収入や老後の生活を考えるようになる年代ともいえます。2人以上で暮らす一般世帯や単身世帯等、ご自身の状況に合わせた人生設計を立てる必要があるでしょう。また、高齢の親と同居している場合はバリアフリー住宅を検討する等、ライフステージの変化にも対応できる家を購入することが重要です。

老後の生活を見通して家を買うことができる

50代で家を買うメリットは、将来のライフプランがイメージしやすい点です。

結婚や出産、子育て等のライフステージが大きく変化するタイミングは、一般的に20代から40代が多いです。50代の人は収入が安定していることが多く、老後のライフスタイルが見通せることから住宅ローンを滞りなく返済することができます。

また、新築や築浅の住宅を購入する場合は、家の建て替え等にかかる支出を抑えることが可能です。20代から40代に購入した新築住宅の場合は、数十年過ごすことで家の築年数が古くなります。場合によってはリフォームや建て替えが必要となる場合もあり、50代で家を買うことは将来のリスクを軽減することに繋がります。

住宅ローンの審査が厳しくなることがある

50代で家を買う際の注意点は、住宅ローンの審査が厳しくなりやすいことです。

住宅ローンの審査は金融機関によって異なりますが、一般的に完済時の年齢や返済負担率、年収などを元に行われます。住宅ローンの借入期間と返済可能額によっては審査に通ることが難しい可能性もあります。さらに、住宅ローンの多くは団体信用生命保険の加入を要件としているため、現在の健康状態が審査に影響を与えることを覚えておきましょう。

また、住宅ローンの返済期間が短くなることで、毎月の返済額が高くなります。50代の方は、住宅にかかる費用と老後に貯めておきたい資金のバランスを考えた上で、家の購入を検討する必要があるでしょう。

※団体信用生命保険…住宅ローンの返済中に契約者に万が一のことがあった場合、住宅ローン残高がゼロになる保険のこと

60代は家の建て替えやリフォーム済み住宅の需要が高い

60代で家を買う人の割合は、住宅の種類によって異なります。老後も住みやすい家づくりのために自由な間取りで設計できる注文住宅やリフォーム済みの住宅が購入される傾向にあります。

令和4年度の住宅市場動向調査報告書では、60代の建て替えの注文住宅の割合が全世代の中で56.2%を占めました。居住中の家の築年数が古くなると、耐震性や耐久性を維持することが難しくなるので、建て替え需要が発生することが原因として考えられます。

戸建て住宅・マンションの購入やリフォーム、住居の建て替え等の選択肢が多くある60代の人が家を買うタイミングやメリット、注意点を詳しく解説していきます。

定年退職後や家の建て替え時期に家を購入する

60代の人が家を買うべきタイミングは、仕事を定年退職して生活が変わる場面や住宅のリフォーム、建て替えなどを行う時期です。

定年退職を迎えると、これまで勤務していた会社に通勤する必要がなくなるため、お好きな地域で家を購入することが可能です。「地方でのんびり暮らしたい」「利便性の良い地域がいい」などの条件を設定した上で、ご自身に合った住宅を選択しましょう。

また、家族で暮らしていた家から子供が独立した後に、夫婦で過ごすための空間が自由に設計できます。老後の生活を考慮した上で、バリアフリーの設備を設置して暮らし始めるタイミングとしてもおすすめです。

居住中の家を住みやすくする方法は主に2つあり、築年数が古くなった家を1度取り壊して家を建築する建て替えと老朽化した家に改良を加えて修復するリフォームがあります。損傷のダメージが大きい場合や修繕が難しい場合は、家を買うタイミングで建て替えを検討することも選択肢の一つです。

住宅ローンの金利負担を減らせる可能性が高い

60代で家を買うメリットは、頭金を確保しやすいことから金利負担が少ないことです。

国税庁の令和4年民間給与実態統計調査によると、全世代の中の平均年収のピークは、55歳から59歳で546万円です。全体平均の458万円を上回っており、60代以降は少しずつ減少していきます。年収が比較的高い50代の頃に貯蓄ができていれば、60代で家を購入するための頭金が確保できるでしょう。

60代の方が家を買う場合は、充分な頭金を確保した上で住宅ローンを利用することが重要です。返済期間や借入額を少なく設定することで金利負担を減らし、ローン完済後は住居費が減少することもメリットといえます。

また、定年退職後に家を買う場合は居住エリアを自由に選択して、趣味に特化した間取りをデザインできるので、老後の快適な暮らしを目指す方にもおすすめです。定年後に家を買う場合は、将来に備えてスロープや手すりなどのバリアフリーの設備を設置することを検討しましょう。

住宅ローンを短期間で返済する必要がある

60代で家を買う場合の注意点は、住宅ローンを短期間で完済する必要があることです。

住宅ローンの完済時年齢は、一般的には80歳未満とされています。住宅ローンを申し込める年齢の上限が70歳未満としている金融機関が多いことから、短い返済期間で住宅ローンを完済しなければなりません。前の家を売って得た売却益や退職金、貯蓄などを頭金に入れることで、毎月の返済金額を調整することをおすすめします。

また、定年退職後は公的年金のみの収入で生活する世帯も多く存在します。60代で家を買う場合は、完済時年齢を考慮した上で、無理のない完済計画を立てることが大切です。住宅ローンを申し込める年齢等の条件は金融機関によって異なるので、ご自身の状況に合うプランで申し込みましょう。

家を買う際の3つの注意点

マイホームの購入は人生の中でも大きな決断のひとつです。

しかし、購入後に「思っていたのと違った」と後悔しないためには、慎重な準備と正しい知識が必要です。

資金計画や物件選び、契約内容の確認など、事前に押さえておくべきポイントを理解しておくことで、安心して理想の住まいを手に入れることができます。

この章では、家を購入する際に特に注意すべき3つのポイントを解説し、失敗しないための具体的な対策を紹介します。

資金計画を慎重に立てる

家を購入する際、物件価格だけでなく、諸費用や維持費も含めた資金計画が重要です。

ローンを組む場合は、借入可能額ではなく、無理なく返済できる金額を基準に設定することが大切です。

また、固定資産税や管理費、修繕費などのランニングコストも考慮し、将来的に負担が増えないよう計画を立てましょう。

住宅ローンの金利タイプや返済方法についても比較し、金利上昇リスクや総返済額を確認することが求められます。

物件選びは立地と環境を重視する

物件の価格や間取りだけでなく、周辺環境や立地の利便性をしっかり確認することが重要です。

通勤・通学の利便性はもちろん、スーパーや病院、公共施設など生活に必要な施設が近くにあるかをチェックしましょう。

また、将来の資産価値を考えると、開発計画や人口動向なども調査しておくと安心です。

周辺の治安や騒音など、実際に住んでから気づく問題もあるため、可能なら昼夜の異なる時間帯に現地を訪れて確認するとよいでしょう。

契約前に重要事項を確認する

契約前には、物件の詳細や契約内容を慎重に確認することが必要です。

新築・中古に関わらず、建物の構造や設備に不具合がないかをチェックし、必要に応じて専門家の意見を聞くのも有効です。

また、契約書には手付金や違約金、引き渡し時期などの重要事項が記載されているため、細かい部分まで確認し、不明点があれば納得するまで質問しましょう。

特に中古物件の場合は、修繕履歴や管理状況を把握し、購入後に思わぬトラブルに巻き込まれないよう注意が必要です。

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最後に

家を買う適正年齢は家族構成や収入、検討している住宅の種類によって異なります。全年代に共通することは、毎月の住宅ローンを遅滞なく支払う返済能力が求められることです。家の購入代金と住宅ローンの金利を合わせた費用から逆算して、返済期間や返済額を設定する必要があります。

また、全年代を比較すると30代から40代の人が最も多く家を購入する傾向にあります。結婚や出産、子育て等のライフステージが変化する時期、安定した収入が得られる時期を迎える人が多いことも原因の一つです。

さらに、多くの金融機関では住宅ローンの完済時年齢の上限が80歳であることや最長期間が35年であることも住宅ローンを組む場合は覚えておく必要があります。家を買うことを検討している方は、自身の経済状況やライフプランに合わせて無理のない返済計画を立てることが大切です。

【監修者】大石 裕樹

＜保有資格＞
司法書士
宅地建物取引士
貸金業取扱主任者 ／
２４歳で司法書士試験合格し、２７歳で司法書士として起業。４年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。