自分で不動産の相場を調べるには？売却相場がわかる7つの方法を解説
「マンションをいくらで売出せばよいのか相場がわからない」「現在の資産価値を調べたいけど良い方法はないか」など、不動産売却の相場を調べるのに何か良い方法はないかとお悩みの人も多いのではないでしょうか。
不動産売却の相場が分からずに、相場よりも安い値段で売出してしまい、早々に売れてしまったのでもう少し高い価格にしておけば良かったという話をよく耳にします。
不動産売却の相場は、個人でもおおよその金額については調べることができます。
今回の記事では、不動産売却の相場を調べるための7つの方法と確認する際の注意点・ポイントについて解説します。
不動産売却の相場を自分で調べたい、自身の資産価値をとりあえず確認したいという人はこの記事を最後まで読んでいただければと思います。
不動産売却の相場を調べる7つの方法
不動産売却をする前に「いくらで売却できそうか」という相場を事前に知っておくことは非常に重要です。
適正価格を知ることで不動産会社との商談もしやすくなります。
ここでは、個人でも可能な不動産売却の相場を調べる7つの方法について解説します。
レインズマーケットインフォメーション
『レインズマーケットインフォメーション』は、全国指定流通機構であるREINZ（レインズ）が運営しており、REINZに登録された成約事例が閲覧できるサイトです。
下記のように、東京都の土地取引件数の推移を確認することも可能です。
お住まいの地域に合わせて必要な情報を検索しておくことをおすすめします。
実際に取引された直近の成約事例を知ることができるので相場を把握するのに役立ちます。
成約事例はマンションと戸建のみで土地は調べることができません。
レインズマーケットインフォメーションで成約価格については以下の手順で調べることができます。
①調べたい不動産の種別（マンションか戸建）を選択。
②都道府県・地域を選んで「検索をする」をクリックする。
③直近1年の取引情報グラフ、追加検索条件、取引情報一覧が表示される。
まずは、地域で絞り、自分の所有不動産の条件に合わせて、詳細条件を入力していくというイメージです。
相場価格のポイントとなる「沿線、最寄り駅、駅からの距離、価格帯等」で絞り込みを行い、自身の不動産の条件に近い事例を参考にすると良いでしょう。
土地総合情報システム
『土地総合情報システム』は、国土交通省が運営する不動産の取引価格、地価公示などを確認できるWEBサイトです。レインズマーケットインフォメーションとは異なり土地情報も調べることが可能で、主に【不動産取引価格情報の検索】と、【地価公示都道府県地価の調査】などを調べることが可能です。
不動産取引価格情報検索結果では、所在地、最寄り駅、取引価格、土地の面積や形状、建物の面積・間取り・構造・築年数・用途、取引時期について確認することができます。
マンションの場合は、マンション名が出ないので、最寄り駅、築年数、間取り、駅からの距離を参考に類似物件の取引総額を参考にするとよいでしょう。
売却シミュレーションサイト
売却シミュレーションサイトでは、マンションや戸建、土地について、簡単な情報を入れるだけで瞬時に売却想定価格を提示してくれます。
不動産一括査定サイトの機能のひとつとして用意されているケースが多いです。
マンションの場合はマンション名と専有面積、築年数、戸建の場合は、土地面積、延床面積、築年数を入れるだけで売却想定金額を提示してくれます。
売却事例が少ないエリアだと算出できないケースもあり、提示される金額も値幅が大きいので参考程度に活用するようにしましょう。
エリアごとの売却平均単価から相場を把握
東日本の不動産の場合、東日本不動産流通機構（東日本レインズ）が毎月発表している「月例マーケットウォッチ」に掲載されるエリアごとの平均成約価格から相場を調べることができます。
エリアは都道府県など大きな括りになるので、そのエリアの大まかな相場を知りたいというときに有効です。
エリア別の売却相場は㎡単価×所有物件の㎡数で計算することが可能です。
例）首都圏にお持ちの60㎡のマンションを売却する場合
首都圏の中古マンションの23/11の成約㎡単価74.98万円になるので、
所有不動産の成約想定価格は、【74.98万円×60㎡＝4,498万円】で計算することが可能です。
不動産ポータルサイトで似ている物件を確認
不動産ポータルサイトで条件の似ている物件の売り出し価格を確認するのも有効な方法です。
特にマンションは、同じ棟内で売り出しがあれば階層や㎡数、開口部などを確認し、その物件と比較して相場価格を想定すると良いでしょう。
戸建や土地は個別差ありますが、駅からの距離、土地の広さ、延床面積などを参考に相場価格を想定しましょう。
近隣のエリアで似ている物件が無い場合は、隣の駅の物件や少し駅からの距離を広げてみるなどして対象物件を増やすと良いでしょう。
少し難易度は上がりますが、周辺を調べることでそのエリアのおよその相場を把握することができます。
不動産会社に査定を頼む
正確に不動産売却の相場価格を知りたい場合は、やはり不動産会社に査定を依頼するのが確実な方法です。
不動産会社は、実際にそのエリアで取引を行っているので、物件種別ごとに現在の市況や価格の上昇などを加味して売却想定価格を算出してくれます。
不動産会社に査定を依頼する方法としては、不動産一括査定サイトを使うと一度に複数の不動産会社に依頼できます。
不動産会社は、メールや郵送で査定結果について回答してくれます。
不動産会社によって査定方法が異なるので少しバラツキは出ますが、査定金額を参考に自身で調べた相場と比較しながら相場価格を想定しましょう。
ただし、不動産一括査定サイトで依頼すると営業電話がしつこく掛かってくるなどの可能性はあります。
売却する予定がない場合は机上査定のみということで依頼しましょう。
スマトリの無料査定サービスを利用する
AIで簡単に査定金額がわかるスマトリの無料査定サービスを利用するのもひとつの方法です。
スマトリのAI査定では、物件の場所、築年数、土地面積、建物面積、居住の状態などの物件情報を入力するだけですぐに査定価格を確認することが可能です。
物件情報は、会員登録不要の無料で利用することができ、匿名での査定なので一括査定のように営業電話が来ないのも魅力の1つでしょう。
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不動産売却の相場を確認する際の注意点・ポイント
不動産売却の相場は市況の影響を受けやすいので、確認するタイミングによっては相場価格が変動することも多くあります。
より正確な不動産売却の相場価格を知るためには、抑えておきたい注意点やポイントについて確認しておく必要があるのです。ここでは不動産売却の相場を確認する際の注意点・ポイントについて解説していきます！
築年数に合わせた売却相場を確認する
戸建やマンションなどの建物については築年数が経つにつれて価値が下がるので、築年数に合わせた売却相場を確認することが重要です。
「築年数から見た 首都圏の不動産流通市場（2021年）」において、中古年数の築年帯別平均価格、中古マンションの成約状況を確認すると、10年後には成約価格ベースで約10%、30年後には65％程度値下がりしています。
首都圏以外のエリアではもう少し価格下落のスピードは速いことが予想されるので、自身のエリアでは同じ年代の類似物件がどの程度下がっているかを確認する必要があります。
自身のエリアの下落率を確認する方法としては、ポータルサイトなどで同じエリアの築10年の物件がどの程度下がっているかを確認すると良いでしょう。
又、マンションでも港区など東京23区内でも人気のエリアは新築価格よりも大幅に上昇しているケースもあるので、築年数だけに捉われずに様々な角度から相場を把握することが重要になります。
参考：http://www.reins.or.jp/pdf/trend/rt/rt_202202.pdf
査定を頼む際は複数会社で確認をする
不動産会社に査定を頼む際は複数会社で確認をすることが重要です。
不動産会社は各社で査定方法が異なるので査定価格にバラツキが出てしまいます。
1社だけに査定を頼むとすごく低い査定だったとしてもそれが低いかどうかを判断することができません。
適正な不動産売却の相場を把握するには複数社に頼んでそれぞれの査定を比較する必要があります。
査定は3社～5社くらいに依頼すると良いでしょう。
売り出し価格がそのまま成約の価格でないことを知っておく
ポータルサイトなどで相場を調べる場合に、売り出し価格を参考にする場合は注意が必要です。
売り出し価格は、売主が不動産会社と相談して決めることが多いですが、ほとんどの場合が価格交渉を想定して相場価格より少し高めに設定しています。
売り出し価格は、相場価格の3%～5％くらい高く設定されていることが多いです。
実際の成約価格は売り出し価格よりも低いことが多く、売り出し価格＝成約価格ではないことを理解し、不動産売却の相場価格を見極めるようにしましょう。
不動産市場によって査定結果は変動することを知っておく
不動産市場によって査定結果は変動することを知っておくことも重要です。
不動産市場は、景気や金利動向などの影響を受けやすく、社会の変化によって査定結果も大きく変わります。
景気が良いときは不動産価格も上昇しやすく、景気が悪いと下落します。又、金利が上昇すると借入できる金額が減ってしまうので不動産価格は下落しやすくなります。
近年の不動産価格が高騰した主な原因は、日銀のマイナス金利政策の影響が大きいと言えます。
レインズインマーケットフォメーション、土地総合情報システムなど過去の売却事例を参考にする場合は、売却された時期から不動産市場がその後どのように推移しているかを把握した上で相場価格を推測する必要があります。
リフォーム物件が多いエリアは注意
築年数の古いマンションや戸建はリフォームされて売出されるケースが多いので注意が必要です。
レインズインフォメーションや土地総合情報システムなどでマンションや戸建を調べる場合、築年数は記載されていますがリフォームの有無まではわかりません。
リフォーム物件は、不動産会社が買取をして数百万円かけてリフォームをして販売しているので、リフォーム分の価値が上乗せされた金額になっています。
特に築年数が古いマンションの場合はリフォーム物件が多く、リフォーム物件と知らずにその価格を再酔いしてしまうと相場価格と離れてしまうことがあります。
リフォーム物件がどうかを確認することは個人では難しいです。
不動産会社であればレインズで細かい成約内容も確認できるので、不安な場合は不動産会社に査定依頼をすると良いでしょう。
さいごに
今回は、不動産価格の相場を調べる7つの方法と調べる際の注意点・ポイントについて解説をしてきましたがいかがでしたでしょうか。
不動産会社に売却を依頼する前にある程度相場を把握しておきたい、現在の資産価値をとりあえず確認したいなど自身で不動産価格の相場を手軽に調べる方法があれば良いのにと考えている人も多いでしょう。
不動産価格の相場を調べることはそれほど難しいことではありません。
現在では、レインズマーケットインフォメーションや土地総合情報システムなどを使ってインターネットで手軽に情報の入手が可能です。
他にも売却シミュレーションサイトやポータルサイト、不動産会社への査定依頼を行うといった方法もあります。
不動産価格の相場を調べる際には、築年数や不動産市場の動向、不動産会社への依頼方法など注意点やポイントを抑えておく必要があります。
複数の方法で出た結果を総合的に判断し、より実態に近い不動産価格の相場を把握するようにしましょう。
この記事を参考に、不動産価格の相場する方法を理解し、注意点やポイントを確認しながら実践してみてください。
＜保有資格＞
司法書士
宅地建物取引士
貸金業取扱主任者 ／
２４歳で司法書士試験合格し、２７歳で司法書士として起業。４年で日本一の拠点数を達成する。現在は、不動産の売主と買主を直接つなぐプラットフォーム「スマトリ」を立ち上げ、不動産業界の透明性を高め、すべての人にとって最適な不動産売買を安心安全に実現するため奮闘中。
